固定資産の残高ズレを解消する

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固定資産の残高が合わないというメッセージが表示された場合、固定資産の取得や、期首残高が正しく登録されていない可能性があります。

このページでは、そのような場合における残高ズレの修正方法をご紹介します。

 

目次 

 

固定資産の登録について

固定資産を取得した際は、「取引」「固定資産台帳」の両方を登録する必要があります。

freeeの利用を開始する前から取得していた固定資産がある場合は、取引登録の代わりに「開始残高」に期首残高を登録します。

よって、残高の表示内容によって、登録していない可能性があるものを推測できます。

残高の表示 未登録の可能性があるもの 未登録の場合、登録されていない会計データ
試算表の残高<固定資産台帳の残高
(差額がマイナス)
開始残高 固定資産台帳の期首残高
試算表の残高<固定資産台帳の残高
(差額がマイナス)
取引(支出) 固定資産台帳の計上
試算表の残高>固定資産台帳の残高
(差額がプラス)
固定資産台帳 減価償却費の計上

例えば、下図の場合は、開始残高か取引を登録できていない可能性があります。

 

開始残高を確認する

freeeでまだ年度締めをしていない場合で、かつfreeeの利用開始時点で残高が残っている固定資産がある場合は、「開始残高の設定」メニューにて、固定資産の残高を借方に登録します。


開始残高で固定資産の金額を増やしたら、開始残高の左右(借方と貸方)の合計金額が一致するように、元入金も金額も同じ金額だけ増やしましょう。(開始残高の詳しい登録方法はこちら


もし、開始残高の設定画面が表示されない場合は、こちらの方法で対処します。

 

取引の登録内容を確認する

今期に取得した固定資産は、その取得価額分の支出取引を取得日付で登録します。



  • 取引の登録は、購入時の明細を取得している場合は「自動で経理」から、取得していない場合は手動で登録します。
  • ローンで固定資産を購入した場合は、こちらのヘルプページに記載の方法で登録します。
  • 前年度以前に固定資産を取得した場合は、こちらの方法で対処します。

 

固定資産台帳を確認する

固定資産を保有している場合や新たに取得した場合、固定資産台帳にその固定資産を登録する必要があります。

固定資産台帳に登録することで、減価償却費が自動で計上されるようになります。(詳しい登録方法はこちら

固定資産台帳の残高ズレを解消する場合、特に以下の項目が間違っていないかを再度ご確認ください。

固定資産台帳の項目 一致させるべき項目
取得価額 固定資産取得時に登録した取引の「金額」
資産分類 固定資産取得時に登録した取引の「勘定科目」
取得日 固定資産取得時に登録した取引の「発生日」
期首残高 開始残高に入力金額のうち、当該資産に該当する金額



固定資産の取得年をすでに年度締めしていた場合は、こちらの方法で対処します。

 

開始残高・取引・固定資産台帳を登録すべき年度を年度締めしていた場合

  • freeeに開始残高を設定しないまま「年度締め」してしまっていた
  • 前年度の固定資産の取得を取引として登録できておらず、その年度は確定申告済みだった
  • 前年度に固定資産を取得したが、前年度中に固定資産台帳への登録をしないまま年度締めをしてしまった

以上のような場合、年度締めは解除せずに、今期の期首日で以下の振替伝票を登録して修正を行います。

1.freeeの利用開始前に固定資産を取得していて、その残高を開始残高に設定できていなかった場合は、固定資産の期首残高を計上するため、以下の振替伝票を作成します。

項目 借方 貸方
勘定科目 開始残高を登録できていなかった固定資産の勘定科目
(税区分を「対象外」に変更します)
事業主借
金額 開始残高を登録できていなかった固定資産の、
freeeで帳簿付けを開始した年度の期首残高
発生日 今期の期首日
メモタグ・備考など 本来の取引内容と、修正用仕訳であることがわかるようなメモ
(例:「固定資産の開始残高の計上漏れ」)
税区分 不課税


2.freeeの利用開始後に固定資産を取得していて、その取得の取引を登録できていなかった場合は、その取得を計上するため、以下の振替伝票を作成します。

項目 借方 貸方
勘定科目 取引を登録できていなかった固定資産の勘定科目
(税区分を「対象外」に変更します)
事業主借
金額 取引を登録できていなかった固定資産の取得価額
発生日 今期の期首日 
メモタグ・備考など 本来の取引内容と、修正用仕訳であることがわかるようなメモ
(例:「固定資産の取得の計上漏れ」)

 

※freee利用開始後の取得で、過年度の取引登録が漏れていた場合には、以上の取引を登録する際、過年度から消費税の課税事業者である場合には、過年度及び本年の消費税につき変動を生じることとなります。
その場合には、上記仕訳の計上について消費税の観点で専門的な判断を伴うことから、税務署や税理士への相談されることを推奨致します。


3.固定資産を固定資産台帳に登録できていなかった場合は、過年度に計上されるべきだった減価償却費を計上するため、以下の振替伝票を作成します。

項目 借方 貸方
勘定科目 事業主貸 取引を登録できていなかった固定資産の勘定科目
(税区分を「対象外」に変更します)
金額 開始残高と取引の登録後の時点で
「確定申告書類の作成」画面の「収支」ステップに表示されている差額
発生日 今期の期首日
メモタグ・備考など 本来の取引内容と、修正用仕訳であることがわかるようなメモ
(例:「減価償却費の計上漏れ」)

※ 固定資産台帳に登録できていなかった場合、計上できていなかった減価償却費について修正申告することで、税金の一部が還付される可能性があります。詳細は国税庁のサイトをご参照ください。