勘定科目の選び方

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日々の記帳をする上で、そのすべての取引について選択する「勘定科目」は切り離せない存在です。

記帳を進める上でその選択について悩むことも多いかと思いますが、このページでは、迷いやすいものを例にとり、勘定科目の選び方を紹介します。

 

目次

  1. 勘定科目選択の基本ルール
  2. よくある勘定科目の選択例(逆引き版)
  3. 参考:勘定科目を選ぶ上での考え方

 

基本ルール

科目の選択に迷った際には、まず以下のフローにしたがって判定します。

その取引について、以前使用したことのある勘定科目はある?

ある

ない

次のどれに該当する?

以前使用した勘定科目を使用する

売るモノの購入

売るモノ以外の購入

サービスを受けてその代金を支払った

税金などの公的費用を支払った

その他

売るモノ(商品)を購入した場合へ

売るモノ以外の物品を購入した場合へ

サービスを受けた場合へ

公的費用を支払った場合へ

その他へ

 

よくある勘定科目の選択例(逆引き版)

売るモノを購入した場合

アクション

分類

勘定科目

備考

商品を購入した

販売用の商品

仕入高

 

展示用の商品

仕入高もしくは広告宣伝費

 ※1

(※1)複数の選択肢がある場合には、社内での勘定科目選択の方針を決めて使用します。(他の科目についても同様)

 

売るモノ以外の物品を購入した場合

アクション

分類

勘定科目

備考

パソコンを購入した

10万円以上

工具器具備品

※2

10万円未満

消耗品費

 

サーバーを購入した 

10万円以上

工具器具備品

 ※2 

10万円未満

 消耗品費  

ソフトウェアを購入した

10万円以上

ソフトウェア

 ※2 

10万円未満

 消耗品費  

文房具を購入した

事務用の文房具

消耗品費もしくは事務用品費

 

ガソリン代を支払った

 

消耗品費もしくは車両費

 

チラシ代を支払った

宣伝のため

広告宣伝費

 

雑誌を購入した

業界情報誌

新聞図書費

 

ポスターを発注した

宣伝のため

広告宣伝費

  

(※2)固定資産台帳への登録も必要となり、以下のヘルプを参考にしながら登録します。

 

サービスを受けた場合

アクション

分類

勘定科目

備考

ネット広告を掲載した

 

広告宣伝費

 

セミナーを受講した

 

採用教育費

 

freeeの利用料を支払った

 

支払手数料

 

調査費用を支払った

 

支払手数料

多額の場合で別途管理したい場合には、新たに科目を作成することも検討する。

保守料を支払った

 

支払手数料

 

機械や機材を借りた

一時的に借りた

賃借料

 

一定期間借りた

リース料もしくは※3長期未払金

専門的な判断を要するため、税理士への相談が必要。

点検整備料を支払った

 

支払手数料

 

人材派遣料を支払った

 

外注費

 

研修費用・セミナー代を支払った

 

研修費

採用教育費でも問題ありません。

 (※3)会計freeeでデフォルトで存在する長期未払金ではなく、「リース債務」を新たに勘定科目として作成して使うことも一般的です。

新たに勘定科目を追加する方法については、こちらのヘルプをご参照ください。

税金などの公的費用を支払った場合

アクション

分類

勘定科目

備考

源泉税を支払った 

給与分

預り金

源泉税の納付の処理についてはこちら

税理士などの士業分

預り金

 

上記の他外注にかかる源泉

預り金

 

中間納税分の税金を支払った

中間法人税

法人税等もしくは仮払金

 

中間消費税

※4仮払消費税もしくは仮払金

 

中間地方税

法人税等もしくは仮払金

 

固定資産税を支払った

 

租税公課

 

収入印紙を購入した

 

租税公課

 

登記簿を取得した

 

租税公課

 

履歴事項全部証明書を取得した

 

租税公課

 

(※4)仮払消費税は、freeeの初期設定では勘定科目の選択時に表示されません。勘定科目選択時に表示させる場合には

「設定」→「勘定科目の設定」から表示させたい科目をクリックし、「検索での表示」にチェックを入れます。 

その他

アクション

分類

勘定科目

備考

社員の慶弔費を支払った

 

福利厚生費

 

カード年会費を支払った

 

諸会費

 

プライベートの費用を支払った

個人事業主の場合

事業主貸

 

法人の場合

短期貸付金

立て替えた相手先を取引先として設定するのが望ましい。

事務所の保証金を支払った

 

差入保証金

 返還されないものは経理処理に判断を要するため、税理士への相談が必要。

事務所を立ち退いた際に原状回復のため敷金等が一部償却された

 

修繕費

 

礼金を支払った

 

地代家賃

 

ユニセフに募金した

個人事業主の場合

事業主貸

 寄付金控除とするため事業経費とはしない。

寄付金控除についての確定申告書への記載方法はこちら

法人の場合

寄付金

 

忘年会を行った

 外部の人の招待なし

福利厚生費

 外部の人を招くものは金額の判断等を要するため、税理士への相談が必要。

インターネットバンキングの年会費を支払った

 

諸会費

 




参考:勘定科目を選ぶ上での考え方

勘定科目の選択に関する法律はなく、勘定科目の選択や名称は任意とされています。

しかし、管理上の観点から、同じ内容の取引について以前使用したことのある科目は継続して用いることが大切です。

また内容と大幅に乖離した名前は望ましくないため、一定の決まりのもと選択をする必要があると考えられます。

本ページでは、よくある取引に関しての勘定科目選択の一例を紹介しましたが、社内で勘定科目選択の決まりを持つことが肝要です。

 

個別に管理したい内容の取引は、勘定科目を別途任意に作成し、管理することもできます。

勘定科目の作成については、こちらのヘルプをご参照ください。