※ 本記事はfreee勤怠管理Plusについてのヘルプページです。freee人事労務については「freee人事労務のカテゴリー」をご覧ください。
「有給休暇付与機能」を利用して、初回付与を含めたすべての付与を入社日に行うための設定方法を解説します。
※ 「有給休暇付与機能」について詳細は「「有給休暇付与機能」の設定方法」のヘルプページをご参照ください。
【設定後の付与イメージ】
※付与日数は設定によって変更可能です。
- 初回は各従業員の入社日当日に付与
- 2回目以降も、それぞれの入社日に付与
本設定を行うには、内部設定が必要です。「メールサポートを利用する（freee勤怠管理Plus）」のヘルプページを参考に、サポートセンターへ以下の機能追加をご依頼ください。
- 初回付与日、分割付与日の日付指定を使用する
※「従業員別有休付与設定機能」を現在ご利用中の場合も、「初回付与日、分割付与日の日付指定を使用する」の機能追加が必要です。
「従業員別有休付与設定機能」について詳細は「【有給休暇付与機能】従業員ごとの設定方法（従業員別有休付与設定機能）」のヘルプページをご参照ください。
目次
【手順1】オプション
有給休暇付与機能がオンになっていることを確認します。
※ 全権管理者、または「オプション」権限が「◯ 閲覧・編集」の一般管理者だけが可能な操作です。
- 設定 ＞ その他 ＞ オプション を開きます。
- スケジュール設定カテゴリ ＞ 有給休暇付与機能が「使用する」となっていることを確認します。
【手順2】雇用区分設定
雇用区分ごとに有休付与関連設定を設定します。
※ 全権管理者、または「雇用区分設定」権限が「◯ 閲覧・編集」の一般管理者だけが可能な操作です。
設定を変更する前に、「有休付与対象者」がいないかどうかを確認し、対象者がいる場合は、付与または棄却の処理を行ってから、設定変更してください。
「有休付与対象者」が表示されている状態で、有休付与関連設定を変更すると、すでに表示されていた対象者は表示されなくなり、付与対象外になってしまいます。
- 設定 ＞ 従業員 ＞ 雇用区分設定 を開き、対象区分の［編集］をクリックします。
- 休暇関連カテゴリ ＞ 有休付与 ＞ ［有休付与関連設定］をクリックし、「有休付与関連設定」画面を開きます。
1. 週の契約労働日数を設定してください（必須）
付与日数の算出方法を設定します。
以下のいずれかを選択してください。
◯日（日数設定）
週の契約労働日数に対応する比例付与日数テーブルから付与日数を決定します。2回目以降の付与については、出勤率が80％を超えていることが付与条件となります。出勤率が満たされないと付与日数0日と算出されます。
年間の勤務日、全労働日を基に週の契約労働日数を計算
週の契約労働日数を定めていない場合に利用できます。従業員の年間勤務日数に応じて週の契約労働日数を仮定し、有休付与日数を計算します。この際、出勤率は参照しません。
例えば下図のように比例付与日数が設定されている場合に、ある従業員が年間200日勤務したとき、週の契約労働日数4日の基準で有休付与日数が算出されます。年間200日の勤務は年間所定労働日数169日以上217日未満に該当するためです。
「年間所定労働日数」は1年間勤務した場合の基準です。勤続半年時点では、勤務日数を倍にした数値が「年間所定労働日数」に達しているかどうかで判定されます。
詳細は「【有給休暇付与機能】勤続0.5年（半年）時点での有休付与日数計算方法 - 「年間の勤務日、全労働日を基に週の契約労働日数を計算」が選択されている場合」のヘルプページをご覧ください。
2. 第1基準日を設定してください（必須）
有休の初回付与日を設定します。「入社から6ヶ月後に初回付与し、毎年の付与日とする」と設定します。その下の項目にはチェック不要です。
3. 第2基準日を設定してください（オプション）
「なし」を選択します。
4. 比例付与日数を入力してください
週の契約労働日数と勤続年数に応じた付与日数表を入力します。［初期値を読み込む］をクリックすると、法定基準が入力されますが、貴社の就業ルールに合わせて編集してください。
下図は入力例です。
「年間所定労働日数」を労働基準法の基準値以上、または「比例付与日数」を労働基準法の基準値以下に設定すると、エラーになります。
5. 付与算出基準となる勤務日数・全労働日数として数える日を設定してください
出勤率の計算対象を設定します。
出勤率の計算式
- 出勤率＝勤務日数 ÷ 全労働日数 × 100
「勤務日」は出勤した日、または出勤したとみなす日です。「全労働日」は出勤すべき日です。
「平日出勤」「法定休日出勤」「法定外休日出勤」と各休暇の、「勤務日」「全労働日」にチェックします。下図は設定例です。
前述の「1. 週の契約労働日数を設定してください（必須）」箇所で「年間の勤務日、全労働日を基に週の契約労働日数を計算」と設定している場合は、出勤率は参照せず、「勤務日」にチェックがある項目が「年間所定労働日数」として集計されます。
一方で有休付与対象者画面では出勤率を参考値として算出し、表示しているため「全労働日」のチェックも必要です。
※ 有休付与対象者画面の詳細は、「「有給休暇付与機能」で算出された有休の付与 / 棄却方法 - 各項目の説明」のヘルプページをご覧ください。
ご注意：「入社日」を変更した場合は、初回付与日の日付も変更してください
上記手順で設定した初回付与日の日付は、「入社日」とは連動していません。万一、対象従業員の「入社日」を変更した場合は、初回付与日の日付も手動で変更してください。
有休付与早見表
本ページの手順に従って、以下のように設定した場合、
- 週の契約労働日数：5日
- 第1基準日：各従業員の入社年月日
- 第2基準日：なし
- 比例付与日数：本ページの「入力例」の通りに設定
付与日数とタイミングは以下の表の通りです。
- 初回は各従業員の入社日当日に付与
- 2回目以降も、それぞれの入社日に付与