本システムと労働基準法の時間集計の考え方を一致させる方法

本システムで管理している時間集計を給与計算システムに連携する際、特にカスタムデータ項目設定を利用している場合、正しく設定できているか、そもそも本システムの時間集計と労働基準法の時間集計の理解が合っているのか、不安に感じたことはありませんか？このような方は、これからご案内する【STEP1】～【STEP3】をご確認ください。

本システムの時間集計と労働基準法の時間集計の考え方をしっかりと理解し、正しくカスタムデータ項目を作成することで、給与計算までスムーズに連携できます。

【STEP1】 勤務日種別・各勤怠項目の定義を確認しましょう

勤務日種別

本システムには3つの勤務日種別「平日」「法定休日」「法定外休日」があります。勤務日種別の設定は割増率に影響を与えます。「「勤務日種別」の役割 / 設定方法」のヘルプページを参考に正しく理解し設定しましょう。

勤怠項目の定義

勤怠項目の定義を確認しましょう。「所定時間」や「残業時間」などの時間集計や、「平日出勤日数」や「休日出勤日数」などの日数集計の定義は、カスタムデータ項目設定の計算式を組むにあたってとても重要です。それぞれの勤怠項目の定義は「各勤怠項目の定義」のヘルプページをご参照ください。

特に本システムを導入したばかりの方に疑問を持たれることの多い「所定外時間」は、スケジュール（出勤/退勤予定）を超過し、かつ残業時間に該当しない時間を指します。「法定内残業」と呼ばれることもあります。

「所定外時間」の集計について、その他の事例は「「所定外時間」や「深夜所定外時間」の集計方法」のヘルプページをご参照ください。

【STEP2】 本システムと労働基準法の時間集計の考え方を一致させましょう

下表では、法律に沿った一般的な考え方に基づき、【freee勤怠管理Plusの時間区分】で採番された18項目を【法律の時間の考え方】の4つの時間数に割り振っています。本システムの時間集計と労働基準法の時間集計の考え方を一致させましょう。

freee勤怠管理Plusの時間集計と労働基準法の時間集計の考え方

【freee勤怠管理Plusの時間区分（18項目）】

【法律の時間の考え方（≒給与計算で必要とされる項目）】

【STEP3】 カスタムデータ項目の一般的な作成例

1日8時間超過および週40時間超過 で残業となる企業の、一般的なカスタムデータ項目設定を紹介します。給与計算に関する割増率は個社ごとに異なりますので、以下は一例として、自社に置き換えて設定する際にお役立てください。

【日別カスタムデータ項目設定】

【月別カスタムデータ項目設定】