初期設定チェックリストをはじめてご利用の方は、チェックリストのまとめと使い方を確認してからのチェック開始をおすすめします。
この初期設定チェックリストでは、初期設定で間違いやすい設定を確認・修正できます。
確認内容は、1回目の給与計算に必要な項目が中心です。
また従業員数が1〜10名程度の事業所で、労務に慣れない方向けの内容となります。
チェック前編では、「締め日支払い日」「給与規定」「勤務・賃金」の間違いやすい設定を確認していきます。
チェック後編では、「従業員」「給与明細」を確認します。
この勤務・賃金①ページでは、締め日支払い日と勤務・賃金のStep1〜3をご案内します。
勤務・賃金②ページでは、勤務・賃金のStep4〜7をご案内しています。
目次
- 雇用保険(事業所の設定)で間違いやすい設定
- 締め日支払い日グループで間違いやすい設定
- 勤務・賃金で間違いやすい設定
- – 確認ステップ一覧
- – 確認する画面の開き方
- – Step1. 基本情報の確認(役員の場合)
- – Step1. 基本情報の確認(従業員の場合)
- – Step2. 休日の確認(freeeで勤怠管理する場合のみ)
-
– Step3. 出退勤時刻と労働時間の確認
- Step3-0. 確認の開始
- Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(固定時間制の場合)
- Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(管理監督者・裁量労働制の場合)
- Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(シフト制の場合)
- Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(フレックスタイム制の場合)
- Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(1週間/1ヶ月/1年単位の変形労働時間制の場合)
- Step3-2. 所定の出退勤時刻以外
雇用保険(事業所の設定)で間違いやすい設定
- [設定]メニューを開き、[雇用保険]をクリックします。
- 「雇用保険」画面が表示されたら、業種選択 を確認します。
正しい状態- 農林水産業・清酒製造業の場合
- 「農林水産・清酒製造」が選択されている
- 建設業の場合
- 「建設」が選択されている
- 上記以外の場合
- 「一般事業」が選択されている
- 農林水産業・清酒製造業や建設業で、初期値の「一般事業」のままになっている
- 「一般事業」「農林水産・清酒製造」「建設」では、雇用保険料率と従業員負担割合が異なります。
- 農林水産業・清酒製造業の場合
- 雇用保険(事業所の設定)で間違いがあれば、修正します。
修正方法- 初期設定チェックリスト:修正(前編)- 雇用保険(事業所の設定) を参照して修正します。
- 雇用保険(事業所の設定)の確認が完了しました。
次は、締め日支払い日グループで間違いやすい設定 の確認へ進みます。
締め日支払い日グループで間違いやすい設定
準備するもの
- 新規適用届(社会保険の新規適用届を提出済みの場合)
- 就業規則や労働条件通知書
確認の流れ
Step1. グループ単位の確認
- [設定]メニューを開き、[締め日支払い日]をクリックします。
- 「締め日支払い日」画面が表示されたら、締め日支払い日グループのどれかをクリックします。
- 「締め日支払い日の編集」画面が表示されたら、間違いやすい項目(2項目)を確認していきます。
-
締め日の設定を確認します。
正しい状態
(社会保険の新規適用届を提出済みの場合)- 締め日が新規適用届に沿った値となっている
- 締め日が就業規則や労働条件通知書に沿った値となっている
- 本来と異なる値になっていた
(例:本来は末日だが、誤って25日と設定していた)
- 締め日は、各月の給与計算期間の最終日を指します。
- たとえば締め日が末日の場合、毎月1〜末日の給与を計算します。
-
支払い日の設定を確認します。
<>
正しい状態
- (社会保険の新規適用届を提出済みの場合)
支払い日が新規適用届に沿った値となっている - (社会保険の新規適用はこれからの場合)
支払い日が就業規則や労働条件通知書に沿った値となっている
- 本来と異なる値になっていた
(例:本来は翌月末払いだが、誤って翌月25日払いや当月末払いと設定していた)
- 支払い日は、給与を支払う日を指します。
- たとえば締め日が末日、支払い日が翌月10日の場合、毎月1〜末日の給与を翌月10日に支払います。
- (社会保険の新規適用届を提出済みの場合)
- これで1締め日支払い日グループの設定を確認できました。
「締め日支払い日」ステップで確認した項目(グループ単位)- 締め日
- 支払い日
- 締め日支払い日の間違いがあれば、修正します。
修正方法- 締め日支払い日を変更する方法は? を参照して修正します。
勤務・賃金で「フレックスタイム制」「〜単位の変形労働時間制」を選択している場合は、勤務・賃金までチェックしてからあわせて修正することをおすすめします。
- 締め日支払い日が複数ある場合は、締め日支払い日の一覧画面に戻り②〜⑦を繰り返します。
- 「締め日支払い日一覧」画面への移動は、「締め日支払い日の編集」画面で[キャンセル]をクリックします。
- 締め日支払い日グループ別の確認が完了しました。
次は、Step2. 一覧を見て確認へ進みます。
Step2. 一覧を見て確認
- 締め日支払い日の一覧画面で、締め日支払い日の登録漏れがないか を確認します。
正しい状態- 事業所内のすべての締め日支払い日のパターンがグループとして登録されている
- 一部の従業員の締め日支払い日のパターンが登録されていなかった
- 締め日支払い日の登録漏れがあれば、修正します。
修正方法
- 下記を参照しながら、必要なパターンを追加で登録します。
- 締め日支払い日の確認が完了しました。
次は、勤務・賃金で間違いやすい設定 へ進みます。
勤務・賃金で間違いやすい設定
準備するもの
- 就業規則や労使協定、労働条件通知書等の働き方に関する書類
確認ステップ一覧
事業所や従業員の状況にあわせて、必要なステップの確認を進めます。
役員の場合
Step1を確認・修正します。
ステップ | 間違いやすさ | 必須確認 を推奨 |
---|---|---|
Step1. 基本情報(役員) | ★★★★★ 5.0 | ◯ |
従業員(役員以外)の場合
ご状況に応じて、Step1〜7の必要なステップで確認・修正します。
おすすめは「スタンダードチェック」コースです。(参考:チェックリストのまとめと使い方)
ステップ | 間違いやすさ | 必須確認 を推奨 |
ミニマム チェック |
スタン |
フル |
---|---|---|---|---|---|
Step1. 基本情報(従業員) | ★★★★★ 5.0 | ◯ | ✔ | ✔ | ✔ |
Step2. 休日 (※freeeで勤怠管理する場合のみ) |
★★ 2.0 | - | ✔ | ✔ | |
Step3. 出退勤時刻と労働時間 | ★★★★★ 5.0 | ◯ | ✔ | ✔ | ✔ |
Step4. 打刻まるめ設定 (※freeeで勤怠管理する場合のみ) |
★★ 2.5 | - | - | ✔ | |
★1.0 | - | - | ✔ | ||
Step6. 割増賃金 | ★★ 2.0 | - | - | ✔ | |
Step7. 勤務・賃金の登録漏れの確認 | ★1.0 | - | - | ✔ |
※コースに含まれないステップでも、不明点がある場合は適宜確認できます。
確認する画面の開き方
- [設定]メニューを開き、[勤務・賃金]をクリックします。
- 「勤務・賃金設定」画面が表示されたら、勤務・賃金設定のどれか一つをクリックします。
- 「勤務・賃金設定詳細」画面が表示されたら、[編集する]をクリックします。
- 勤務・賃金の編集画面が表示されたら、各ステップを確認していきましょう。
上記の確認ステップ一覧 から確認したいステップへ進みます。
Step1. 基本情報の確認(役員の場合)
「基本情報」ステップで確認する項目(役員の場合):計1項目
- 勤怠管理の方法
- 「確認する画面の開き方」で画面が表示されたら、「基本情報」の間違いやすい項目を確認していきます。
-
勤怠管理の方法の設定を確認します。
正しい状態(役員の場合)- 「freeeに勤怠を登録しない」を選択している
- 「freeeに勤怠を登録しない」以外を選択している
- 取締役などの役員・経営者は勤怠管理が不要です。
- 以下の場合は、従業員としての勤怠管理が必要です。
-
使用人兼務役員の場合
- 取締役営業部長など、役員と従業員を業務を兼務している者
-
執行役員の場合
- 執行役員は会社法上の役員ではなく、従業員として扱います
-
使用人兼務役員の場合
- これで役員の設定を確認できました。間違った箇所があれば修正します。
修正方法- 役員として修正する場合
- 初期設定チェックリスト:修正(前編)- 勤務・賃金の基本情報 を参照して修正します。
- 従業員としての勤怠管理が必要な場合
- Step1. 基本情報の確認(従業員の場合) へ進み、設定を確認・修正します。
- 役員として修正する場合
- 次のステップを確認します。
従業員用の勤務・賃金がない場合 従業員用の勤務・賃金がある場合- 「勤務・賃金設定」画面(一覧画面)に戻り、従業員用の勤務・賃金を選択します。
- 「勤務・賃金設定詳細」画面が表示されたら、[編集する]をクリックします。
- Step1. 基本情報の確認(従業員の場合) へ進みます。
Step1. 基本情報の確認(従業員の場合)
「基本情報」ステップで確認する項目(従業員の場合):計2〜3項目
- 勤怠管理の方法
- 労働時間制度
- 締め日支払い日(フレックスタイム制または変形労働時間制(1週間/1ヶ月/1年単位)のみ)
- 「確認する画面の開き方」で画面が表示されたら、「基本情報」の間違いやすい項目を確認していきます。
-
勤怠管理の方法の設定を確認します。
正しい状態(従業員の場合)- 勤怠管理ツールに応じて、「freeeで勤怠管理する」「他サービスから勤怠を取り込む」のいずれかの選択している
- 勤怠管理ツール別の正しい値は、「勤怠管理の方法」の診断(全2問)で確認できます。
- 次のツールで勤怠管理するが「他サービスから勤怠を取り込む」を選択している
- freee人事労務で共有端末・打刻機での打刻
- Slack連携・LINE WORKS連携で打刻
- Airシフトでの勤怠管理
- freee勤怠管理Plusで勤怠管理するが「freeeで勤怠管理する」を選択している
-
労働時間制度の設定を確認します。
正しい状態- 法的観点、システム設定の観点から正しい労働時間制度を選択している
- 労使協定の締結等がないが「変形労働時間制」や「フレックスタイム制」を選択している
- 労使協定の締結または労使委員会の設置等がないが「裁量労働制」を選択している
- 一般的に管理監督者に該当しない従業員の勤務・賃金で、「管理監督者」を選択している
- 労働時間制度の正しい値は、「労働時間制度」の診断(計1〜8問)で確認できます。
- 労務やfreee人事労務に慣れていない方が誤った労働時間制度を選択しているケースが多く見受けられるため、上記診断で確認することをおすすめします。
-
締め日支払い日の設定を確認します。
※ 確認する対象:フレックスタイム制または変形労働時間制(1週間/1ヶ月/1年単位)を設定している勤務・賃金のみ。
正しい状態- 就業規則や労使協定等にもとづき、正しい締め日支払い日を選択している
- 別の締め日支払い日を選択している
- 誤った締め日支払い日の場合、労働時間の集計結果も異なってくるため、正しく設定する必要があります。
- 「基本情報」の間違いやすい項目を確認できました。
「基本情報」ステップで確認した項目(従業員の場合)- 勤怠管理の方法
- 労働時間制度
- 締め日支払い日(フレックスタイム制または変形労働時間制(1週間/1ヶ月/1年単位)のみ)
- 「基本情報」で間違った項目があれば修正します。
修正方法
- 初期設定チェックリスト:修正(前編)- 勤務・賃金の基本情報 を参照して修正します。
- 「基本情報」の確認が完了しました。状況に応じて、次のステップへ進みます。
次のステップ-
スタンダードチェック または フルチェック
- freeeで勤怠管理する場合
- 他サービスから勤怠を取り込む場合
- freeeで勤怠管理する場合
-
ミニマムチェック
- Step3. 出退勤時刻と労働時間の確認 へ進みます。
-
スタンダードチェック または フルチェック
Step2. 休日の確認(freeeで勤怠管理する場合のみ)
「休日」ステップで確認する項目:計1〜3項目
- 法定休日(シフト制以外の場合)
- 休日とする曜日(シフト制以外の場合)
- 祝日を休日にする
- 「確認する画面の開き方」で画面が表示されたら少しスクロールし、
「休日」の間違いやすい項目を確認していきます。
- 労働時間制度が「シフト制」以外の場合
- ②〜④で設定を確認します。
- 労働時間制度が「シフト制」の場合
- ②③は飛ばして④へ進み、設定を確認します。
- 労働時間制度が「シフト制」以外の場合
-
法定休日の設定を確認します。
※ 確認する対象:労働時間制度が「シフト制」以外の場合
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う曜日となっている
- 上記の書類の内容にあった設定となっていない
- 休日は「週に1日以上」または「4週に4日以上」付与する必要があります。
- 法定休日では、その最低限の休日を何曜日とするか、を設定します。
- 入力例は以下のとおりです。
- 土日休みの場合、一般的には「日曜日」を指定します。
- サービス業で年中無休の場合、「指定なし」を指定します。
- 従業員個別の休日は別の画面で設定できるため、勤務・賃金の「法定休日」では就業規則などに基づいて設定します。
-
休日とする曜日の設定を確認します。
※ 確認する対象:労働時間制度が「シフト制」以外の場合
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う曜日となっている
- 上記の書類の内容にあった設定となっていない
- 休日とする曜日では、法定休日以外に休みとする曜日(所定休日)を設定します。
- 入力例は以下のとおりです。
- 土日休みで法定休日が日曜日の場合、「休みとする曜日」で「土曜日」を指定します。
- サービス業で年中無休の場合、すべての✔を外します。
- 従業員個別の休日は別の画面で設定できるため、勤務・賃金の「休日とする曜日」では就業規則などに基づいて設定します。
-
祝日を休日にするの設定を確認します。
※ 確認する対象:従業員用の勤務・賃金すべて
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う曜日となっている
- 祝日を休みとしないが、「休日にする」を選択して(✔を入れて)いる
- 「祝日を休日にする」の初期値は、選択した(✔の入った)状態のため、ご状況に合わせて変更します。
- 「休日」の間違いやすい項目を確認できました。
「休日」ステップで確認した項目- 法定休日(シフト制以外の場合)
- 休日とする曜日(シフト制以外の場合)
- 祝日を休日にする
- 「休日」で間違った項目があれば修正します。
修正方法- 初期設定チェックリスト:修正(前編)- 勤務・賃金の休日 を参照して修正します。
- 「休日」の確認が完了しました。
次は、Step3. 出退勤時刻と労働時間の確認 へ進みます。- Step3はミニマムチェック、スタンダードチェック、フルチェックの対象です。
Step3. 出退勤時刻と労働時間の確認
「出退勤時刻と労働時間」ステップで確認する項目:計4〜5項目
- 所定の出勤時刻
- 所定の退勤時刻
- 1日の所定労働時間
- 1ヶ月の平均所定労働日数
- 1日のみなし労働時間(裁量労働制のみ)
- 清算期間における総労働時間(フレックスタイム制のみ)
Step3-0. 確認の開始
- 「確認する画面の開き方」で画面が表示されたら少しスクロールし、
「出退勤時刻と労働時間」の間違いやすい項目を確認していきます。
- 確認の流れは「勤怠管理の方法」と「労働時間制度」の設定によって異なります。
- freeeで勤怠管理する場合
- まずは Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻 へ進みます。
- ※Step3-1の後は、Step3-2 へ進みます。
- 他サービスの勤怠を取り込む場合
- Step3-2. 所定の出退勤時刻以外 へ進みます。
- freeeで勤怠管理する場合
Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(固定時間制の場合)
-
所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の設定を確認します。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う時刻となっている
- 初期値から変更な場合で、変更していない
- 遅刻早退時間分を給与から控除する場合、この所定の出勤時刻・所定の退勤時刻を基準値として遅刻早退時間を集計します。
- 遅刻早退の控除の計算方法は、労基法等による定めがないため、あらかじめ就業規則等に定めて周知を徹底しておく必要があります。
- 同じ雇用形態・労働時間制度でも所定の出退勤時刻が異なる場合は、正しく法定内残業などを記録する観点で勤務・賃金をわけて作成しておきます。
- 例:同じ固定時間制の正社員でも、営業部は10時〜19時、総務部は9時〜18時、開発部は11時〜20時、等と部署によって所定の出退勤時刻が異なる場合
- ①で間違いのあった箇所は控えておきましょう。
続いて、Step3-2. 所定の出退勤時刻以外へ進みます。
Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(管理監督者・裁量労働制の場合)
-
所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の設定を確認します。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う時刻となっている
- 初期値から変更な場合で、変更していない
- 勤務・賃金の「所定の出勤時刻」「所定の退勤時刻」は、就労証明書などに反映される項目であるため、正しく入力します。
- ①で間違いのあった箇所は控えておきましょう。
続いて、Step3-2. 所定の出退勤時刻以外へ進みます。
Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(シフト制の場合)
-
所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の設定を確認します。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う時刻となっている
- 初期値から変更が必要な場合で、変更していない
- シフト制の場合、遅刻・早退はシフト表の所定出退勤時間を基準に集計されます。
- 遅刻早退の控除の計算方法は、労基法等による定めがないため、あらかじめ就業規則等に定めて周知を徹底しておく必要があります。
- 勤務・賃金の所定の出退勤時刻は、就労証明書などに反映される項目でもあるため、正しく入力します。
- ①で間違いのあった箇所は控えておきましょう。
続いて、Step3-2. 所定の出退勤時刻以外へ進みます。
Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(フレックスタイム制の場合)
-
所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の設定を確認します。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う時刻となっている
- 初期値から変更が必要だが、変更していない
- フレックスタイム制では、月の総労働時間所に対する不足時間の集計が可能です。
- 月の総労働時間に対して不足時間があった場合、給与から控除することが可能です(遅刻早退・欠勤しても、当日や別日の労働時間で不足分を補うことができればよい制度となります)。
- なお勤務・賃金の所定の出退勤時刻は、就労証明書などに反映されます。
- ①で間違いのあった箇所は控えておきましょう。
続いて、Step3-2. 所定の出退勤時刻以外へ進みます。
Step3-1. 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻(1週間/1ヶ月/1年単位の変形労働時間制の場合)
-
所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の設定を確認します。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書に合う時刻となっている
- 初期値から変更が必要だが、変更していない
- 所定の出勤時刻・所定の退勤時刻の情報は、勤務予定表の勤務パターンで「通常」を指定した場合の「所定の出勤時刻」「所定の退勤時刻」に反映されます。
- 遅刻早退時間分を給与から控除する場合、各日の勤務パターンの「所定の出勤時刻」「所定の退勤時刻」を基準値として遅刻早退時間を集計します。
- 遅刻早退の控除の計算方法は、労基法等による定めがないため、あらかじめ就業規則等に定めて周知を徹底しておく必要があります。
- なお勤務・賃金の所定の出退勤時刻は、就労証明書などに反映されます。
- ①で間違いのあった箇所は控えておきましょう。
続いて、Step3-2. 所定の出退勤時刻以外 へ進みます。
Step3-2. 所定の出退勤時刻以外
-
1日の所定労働時間の設定を確認します。
※ 確認する対象:従業員用の勤務・賃金のすべて
※ フレックスタイム制では「1日の標準となる労働時間(1日の所定労働時間)」と表示されます。
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書等に合う時間となっている
- 休憩を除いた時間が入力されている
- 初期値から変更が必要な場合で、変更していない
- 休憩を含めた時間を入力している
- 1日の所定労働時間は「1時間あたりの賃金」の計算に使われます。
- 「1時間あたりの賃金」は、割増賃金や欠勤・遅刻早退控除などの計算などに使用されます。
-
1ヶ月の平均所定労働日数の設定を確認します。
※ 確認する対象:従業員用の勤務・賃金のすべて
正しい状態- その年や事業所の年間休日数に沿って、値が変更されている
- 入力する値は、「(1年間の日数 - 年間休日数)÷ 12ヵ月」で算出できます。(参考:平均所定労働日数の求め方)
- (値を変更していない場合)その年や事業所の年間休日数に沿って、正しい値であると確認が済んでいる
- 設定が正しいか確認しておらず、初期値のままにしている
- 割増賃金の計算(毎月の1時間あたりの割増賃金の単価計算)のために使用します。
- この項目は、年や事業所ごとに入力すべき値が異なるため、必ず確認してください。
- この項目は、毎年更新が必要です。
- その年や事業所の年間休日数に沿って、値が変更されている
- 次の確認項目は、勤務・賃金の設定内容によって異なります。
「裁量労働制」を設定している場合- ④へ進みます。
- ⑤へ進みます。
- ⑦へ進みます。
-
1日のみなし労働時間を確認します。
※ 確認する対象:労働時間制度の設定が「裁量労働制」の場合
正しい状態- 就業規則や労使協定、労働条件通知書等に合う時間となっている
- 初期値から変更が必要だが、変更していない
- 所定の出退勤時刻や所定の休憩時間を変更しても、自動では変更されません。
- ⑥へ進みます。
- (フレックスタイム制のみ)清算期間における総労働時間を確認するために、
ブラウザバックして勤務・賃金の詳細画面に戻り[総労働時間を確認]をクリックします。
※[総労働時間を確認]は勤務・賃金の編集画面では表示されません。
-
清算期間における総労働時間を確認します。
※ 確認する対象:労働時間制度の設定が「フレックスタイム制」の場合
正しい状態- その月や事業所に応じた総労働時間になるよう、値が変更されている
- (値を変更していない場合)その月や事業所に応じた総労働時間の値であると確認が済んでいる
- 「自動計算・自動更新する」に✔を入れていない場合で、総労働時間の計算に関連する他の項目を変更したが総労働時間を変更していない
- 所定休日以外の休日がある場合に、総労働時間を手動で変更していない
- 総労働時間の計算は、初回保存時は自動で、2回目以降の保存時は「自動計算・自動更新する」に✔の入っている場合のみ自動で行われます。
- 初期値では「自動計算・自動更新する」の✔は入っていません(自動計算でない状態)。
- 自動計算の場合、以下の式で総労働時間が計算されます。
- 総労働時間 = 清算期間における所定労働日数 × 1日の標準となる労働時間
- 自動計算でない場合、「勤務・賃金」の初回保存時以降に下記項目を変更すると、総労働時間の変更が必要となる可能性が高いです。
- 1日の標準となる労働時間(1日の所定労働時間)
- 法定休日
- 休日とする曜日
- 祝日を休日にする
- 夏季休暇や年末年始休等、通常の所定休日以外の休日がある月は、総労働時間の手動変更が必要です。
- 「フレックスの総労働時間設定」画面で[保存]か[キャンセル]をクリックします
- 勤務・賃金の詳細画面が表示されたら、[編集する]をクリックします。
- 勤務・賃金の編集画面が表示されたら、⑦へ進みます。
- 「出退勤時刻と労働時間」の間違いやすい項目を確認できました。
「出退勤時刻と労働時間」ステップで確認した項目- 所定の出勤時刻
- 所定の退勤時刻
- 1日の所定労働時間
- 1ヶ月の平均所定労働日数
- 1日のみなし労働時間(裁量労働制のみ)
- 清算期間における総労働時間(フレックスタイム制のみ)
- 「出退勤時刻と労働時間」で間違った項目があれば修正します。
修正方法- 初期設定チェックリスト:修正(前編)- 出退勤時刻と労働時間 を参照して修正します。
- 「出退勤時刻と労働時間」の確認が完了しました。状況に応じて、次のステップへ進みます。
次のステップ
-
スタンダードチェック または ミニマムチェック
- 勤務・賃金が複数ある場合
- Step1〜3を繰り返します。まずは Step1. 基本情報の確認(従業員の場合)へ戻ります。
- 勤務・賃金が1つのみ、または勤務・賃金の確認・修正がすべて完了した場合
- 勤務・賃金が複数ある場合
-
フルチェック
- 打刻まるめを使用している場合
-
Step4. 打刻まるめ設定(freeeで勤怠管理する場合のみ) へ進みます。
- Step4はフルチェックの対象です。
-
Step4. 打刻まるめ設定(freeeで勤怠管理する場合のみ) へ進みます。
- 打刻まるめを使用していない場合
-
Step5. 記録と計算方法の確認(freeeで勤怠管理する場合のみ) へ進みます。
- Step5はフルチェックの対象です。
-
Step5. 記録と計算方法の確認(freeeで勤怠管理する場合のみ) へ進みます。
- 打刻まるめを使用している場合
-
スタンダードチェック または ミニマムチェック