間接法による減価償却を行うための準備
間接法による減価償却を行うためには、事前に設定が必要となります。
- [設定]メニュー → [事業所の設定]をクリックし、[詳細設定]タブに切り替えます。
- 「固定資産関連設定」→[固定資産台帳の設定]より、「固定資産の控除法」から[間接控除法]を、「間接控除時の累計額」から[科目別減価償却累計]を選択し、[保存]ボタンをクリックします。
※ 以上の設定により、償却資産の勘定科目に合わせた償却科目にて、減価償却仕訳を計上することができます。例:「建物」の減価償却を行う場合:
「建物減価償却累計額」勘定にて減価償却費を計上。
償却科目でデフォルト以外の勘定科目を使用する場合
独自の勘定科目(固定資産)を追加することで、当該勘定科目に合わせた償却科目にて、減価償却仕訳を計上することができます。
例:「固定資産A」(独自登録)の減価償却を行う場合:
「固定資産A減価償却累計額」勘定にて減価償却費を計上。
- [設定]メニュー → [勘定科目の設定]を開き、[+新しい勘定科目を登録]ボタンをクリックします。
- 独自の勘定科目の情報を入力し[保存]ボタンをクリックします。
- [固定資産台帳]を開き、[+固定資産の登録]ボタンをクリックします。
- 「勘定科目」項目にて手順2で保存した勘定科目を選択し、その他必要な情報を入力し[保存]します。
※ 以上の設定により、独自の勘定科目に合わせた償却科目にて、減価償却仕訳を計上することができます。
減価償却の仕訳に使用する勘定科目を変更したい場合
固定資産の減価償却に使用したい勘定科目を変更することが出来ます。
例:固定資産A(独自の勘定科目)の減価償却用の勘定科目を変更
- [設定]メニュー →[勘定科目の設定]より、変更したい勘定科目を検索します。
- 「固定資産A」の勘定科目を選択します。
- 勘定科目の編集画面が開きますので、「減価償却に使う勘定科目」、「減価償却累計額勘定科目」を選択肢より、変更します。
※「減価償却に使う勘定科目」は、個人プランでは表示されません。
※「固定資産A減価償却累計額」は、[決算(確定)申告]→[固定資産台帳]の[固定資産を登録]より「固定資産A」を登録すると自動で反映されます。
「減価償却累計額勘定科目」の候補として表示されるには、 勘定科目のカテゴリーが「有形固定資産」かつ名前に「減価償却累計額」が含まれている勘定科目が条件となります。