所得金額に関する計算書(第六号様式別表五)、医療法人等に係る所得金額の計算書に対応しています。
※令和7年4月1日以後終了事業年度分から対応しています。
※医療法人については、アドバイザー向けプラン、もしくはfreee申告アドバンスプランのご契約が必要です。
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