別表十六を連携する

別表十六の当初連携

freee申告のデータを新規作成すると、freee会計の固定資産台帳から以下の償却方法の資産については連携がされます。

別表十六（二）リース期間定額法の償却計算の明細には連携がありませんので手入力をします。

別表十六（四）リース期間定額法の償却計算の明細には連携がありませんので手入力をします。

また、以下の固定資産は自動連携されません。

• 期中、もしくは期首以前に除却・売却した資産
• 均等償却、任意償却で、固定資産台帳の期首残高が0円の資産
• 前期以前の別表十六に直接手入力で登録し、その後削除した資産

別表十六の再連携

freee会計の固定資産台帳の内容を変更後に、freee申告の別表十六に変更内容を再連携することができます。
freee申告で別表十六の連携先帳票を表示して右上の［連携］ボタンから［再連携］ボタンを押すことにより行います。
注意メッセージにある通り別表十六で手入力していた内容についてはクリアされてしまいますので、手入力分は再度入力をする必要があります。

繰り越して作成した場合の連携

年度切り替え画面で、［＋繰り越して作成］した場合、別表十六に自動で連携される資産は以下の通りです。

• freee会計固定資産台帳に登録された資産
  （前期の別表十六において手動で削除しても、当期の固定資産台帳に登録されていれば連携されます。）
• 前期の別表十六に直接手入力した資産

以下の固定資産は別表十六に自動連携されません。

• 期中、もしくは期首以前に除却・売却した資産
• 均等償却、任意償却で、固定資産台帳の期首残高が0円の資産
• 前期以前の別表十六に直接手入力で登録し、その後削除した資産

別表十六の直接手入力

各帳票の右上にあるボタン、資産追加／資産削除により別表十六を直接編集できます。
こちらのボタンは［全ての資産を表示する］場合にのみ利用することができます。
（［資産種類毎に集計する］を選択すると前期以前取得の資産については資産種類毎に金額集計されますが、このような集計単位で手入力することはできません。）

限度額の計算については、
「取得年月日」
「事業の用に供した年月」
「耐用年数」
「取得価額又は製作価額」
これらの項目を入力すると表示されます。

減損・複数台帳を利用した場合の連携（freee会計エンタープライズプランのみ）

freee会計のエンタープライズプランをご利用の場合、固定資産台帳で減損処理を行ったり、複数台帳で管理することが可能です。

• 固定資産の減損処理（減損会計）を行う（エンタープライズプランをお使いの方）
• 複数台帳機能について

これらの機能を利用した際の別表十六について、通常と連携が異なる箇所は下表のとおりです。

損金不算入で減損を行った場合

損金算入で減損を行った場合

減損後の固定資産を連携します。減損損失や減損前の減価償却費は連携されません。

複数台帳を利用した場合

税務台帳を優先して連携します。
例えば、会計台帳で償却方法が定額法、税務台帳で償却方法が定率法の場合は、定率法の資産があるものとして別表十六（二）に連携します。
その他、各帳票の項目で税務台帳が優先されて連携される項目は下表のとおりです。

別表十六における注意事項

1. 一括償却資産について
同一年に取得した資産が複数ある場合には、登録したままですと連携される損金経理額はそれぞれの資産で計算した金額を合計した金額となり、取得価額の合計額の３分の１よりは端数分少なくなります

例：１０万円を３つ登録すると、損金経理額は99,999円になり、１円不足になります。

取得価額の合計額の３分の１を損金とする場合には、端数分について振替伝票で調整をする必要があります。
また、freee会計に過去会計期間が無い場合には、別表十六（八）一括償却資産の損金算入の明細で連携をするのは当期取得分のみですので、前期以前の情報については前期分の申告書などをもとにしての別途手入力が必要です。freee会計に過去会計期間がある場合には、その期間で連携をします。

2. 当期除却／売却資産について
当期に除却／売却をして当期末に保有していない資産については、freee会計からfreee申告に連携しません。決算書と別表十六で償却額を一致させたい場合にはこれらの資産を別途手入力する必要があります。

3. 帳票で対応できる資産数について
一帳票あたり１００資産までとなっておりこれを超える資産数には対応できません。別途紙提出の対応が必要です。