※ 本記事はfreee勤怠管理Plusについてのヘルプページです。freee人事労務については「freee人事労務のカテゴリー」をご覧ください。
「有給休暇付与機能」で、入社半年後に初回付与が実施されるときに、どのように付与日数が計算されるかを解説します。
有給休暇付与機能とは
有休の付与日と付与日数を自動計算しアラートでお知らせする機能です。
有給休暇付与機能の操作方法は、以下のヘルプページをご覧ください。
- 事前設定：「有給休暇付与機能」の設定方法
- 算出された有休の付与方法：「有給休暇付与機能」で算出された有休の付与 / 棄却方法
確認事項
有休付与関連設定の設定状況によって計算方法は異なります。以下の手順で、設定状況を確認してください。
- 設定 ＞ 従業員 ＞ 雇用区分設定 を開き、対象区分の［編集］をクリックします。
- 休暇関連カテゴリ ＞ 有休付与 の［有休付与関連設定］をクリックします。
- 「1.週の契約労働日数を設定してください」の設定内容を確認してください。
「◯日」が選択されている場合
半年間の出勤率が80%以上であれば、その従業員の「週の契約労働日数」に応じて付与日数が計算されます。
※ 「年間所定労働日数」は参照されません。
例えば週の契約労働日数が5日と設定されている場合、入社後半年間の出勤率が80%以上であれば、下図の比例付与日数表において、勤続0.5年時点の付与日数は「10日」となります。
入社後半年間の出勤率が80%を下回った場合、有休付与対象者として表示はされますが、付与日数は「0日」と表示されます。
「年間の勤務日、全労働日を基に週の契約労働日数を計算」が選択されている場合
比例付与日数表の「年間所定労働日数」を参照して「週の契約労働日数」を仮定し、付与日数を決定します。
年間所定労働日数」は1年間勤務した場合の基準のため、1年未満時点では、以下の計算式で付与期間を1年にならして仮定の年間所定労働日数を計算します。
- 実労働日数÷期間内月数×12ヶ月
例えば入社後半年間に85日勤務した従業員の場合、85日÷6ヶ月×12ヶ月＝170日となります。下図、比例付与日数表において、年間所定労働日数は「169日以上217日未満」、週の契約労働日数は「4日」と仮定されます。このため、勤続0.5年時点の付与日数は「7日」となります。