※ 本記事はfreee勤怠管理Plusについてのヘルプページです。freee人事労務については「freee人事労務のカテゴリー」をご覧ください。
「年5日有休取得義務」のアラート対象にならない3つの例を解説します。
※ 年5日有休取得義務についての詳細は、「【年5日有休取得義務機能】設定方法」のヘルプページをご参照ください。
【有休付与方法の見分け方】
全メニュー > 休暇管理 > 各従業員の[詳細] > 「有休」を開きます。この画面で有休の付与履歴を確認することができます。
付与履歴の「付与種別」欄には、付与方法が表示されます。
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年次有休:「有給休暇付与機能」によって付与されたことを示します。
設定方法は、「「有給休暇付与機能」の設定方法」のヘルプページをご参照ください。 - 手動付与:「有給休暇付与機能」以外(「本システム導入時点での有休残日数の登録方法」のヘルプページでご案内しているいずれか)の方法で付与されたことを示します。
① 1年以内に「手動付与」が2つあるケース
手動付与がアラート対象になるのは、前回付与から1年以上の期間が空いている場合のみになります。
例えば、1回目の手動付与「1月10日」から、1年以内に2回目の手動付与「同年4月1日」があると、どちらの付与もアラートの対象にはなりません。
② 同日に「年次有休」と「手動付与」があるケース
「年次有休」と「手動付与」が同日に存在する場合、合計付与日数が10日以上であってもアラート対象にはなりません。
③ 「手動付与」日が直前の「年次有休」日と同日ではないケース
自動付与後に手動付与した場合、手動付与日が直前の自動付与日(「年次有休」日)と同日の場合のみ「自動付与」と同等とみなし、アラート対象になります。手動付与日が同日ではない場合は、アラート対象になりません。
上記例の場合は、次の結果になります。
【付与とアラート対象状況】
- 2021年度:(自動付与)7月1日 → アラート対象
- 2022年度:(手動付与)4月1日 → 直前の自動付与日7/1と同日ではないため、アラート対象外
- 2023年度:(手動付与)4月1日 → 直前の自動付与日7/1と同日ではないため、アラート対象外
アラート対象にしたい場合は直前の自動付与データを削除し、同じ付与日で手動付与し直してください。
【調整後の付与とアラート対象状況】
- 2021年度:(手動付与)7月1日 → アラート対象
- 2022年度:(手動付与)4月1日 → 本記事の「① 1年以内に「手動付与」が2つあるケース」に該当となるため、アラート対象外
- 2023年度:(手動付与)4月1日 → アラート対象
自動付与データの削除方法については「休暇付与の取り消し方法」、手動付与方法については「本システム導入時点での有休残日数の登録方法 - 【方法1】従業員ごとに登録する」をご参照ください。