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1年単位の変形労働制の設定手順を解説します。推奨設定または手動設定が可能です。
目次
準備物
- 「1年単位の変形労働時間制に関する協定届」をお手元にご準備ください。
- 各月の休日日数と労働時間が分かる会社カレンダーもご用意いただくと、設定がスムーズです。
【1年単位の変形労働時間制に関する協定届】
事前設定
事前に変形労働設定機能がオンになっていることが前提です。
- 設定 ＞ その他 ＞ オプション を開きます。
- 勤怠管理設定カテゴリの「変形労働設定機能」で「使用する」を選択して登録します。
【設定方法】推奨設定
推奨設定を利用して登録する方法を解説します。
設定 ＞ 従業員 ＞ 雇用区分設定 ＞ 該当雇用区分の［編集］をクリックし、以下の項目を設定して登録します。
1. 締め日
基本情報カテゴリ ＞ 締め日 にて、締め日を選択します。
「締め日」は、「1年単位の変形労働時間制に関する協定届」の「対象期間及び特定期間（起算日）」の「起算日」をもとに設定します。
例えば、起算日が「1日」始まりになっていたら締め日は「末日」を、「16日」始まりになっていたら締め日は「15日」を設定してください。
2. 変形労働設定
働き方カテゴリ ＞ 労働時間 にて、「変形労働制」を選択 ＞ 「1年単位の変形労働」を選択します。
「開始月」「月別労働時間」などが表示されますので、それぞれ以下のように設定します。
開始月
「開始月」は、「1年単位の変形労働時間制に関する協定届」の「対象期間及び特定期間（起算日）」をもとに設定します。
月別労働時間設定
- 月別労働時間 内の［月別労働時間設定］をクリックします。
※ このボタンは「開始月」を設定するとクリックできるようになります。 - 「月別労働時間設定」画面に遷移するので、各月の「休日日数」と「労働時間」を入力します。
- 表示されている「労働日数」の合計が、「1年単位の変形労働時間制に関する協定届」の「対象期間中の総労働日数」と一致していることをご確認ください。
警告表示について
「合計」欄の、「労働日数」が280日（閏年の場合でも同じ）を超える場合、または「労働時間」が2085時間42分（閏年の場合は2091時間25分）を超える場合に警告メッセージを表示します。なお、警告メッセージが表示されても登録は可能です。
残業計算について
この画面で表示される労働時間合計は、残業計算には影響しません。残業計算の基準時間は、法定労働時間の2085時間42分（閏年の場合は 2091時間25分）となります。
- 「1年単位の変形労働時間制に関する協定届」の「特定期間」を入力し、登録します。
週単位の集計範囲
ご利用環境によっては「週単位の集計範囲」という項目が表示されることがあります。1週間が月をまたぐ場合の計算方法です。アカウント発行時の初期値は「月初から月末まで」となっています。月初から翌月の第1週目までを集計範囲とします。
「前月を含める」を選択すると、前月の最終週を含めて1週間を集計範囲とします。
本項目を設定したい場合は、以下を設定してください。
設定 ＞ その他 ＞ オプション ＞ 勤怠管理設定 カテゴリ ＞ 変形労働設定機能 の「週の集計範囲で月跨ぎの利用」で「利用する」を選択
自動設定される項目一覧
「1年単位の変形労働」を選択すると、以下4箇所の項目が、推奨設定に基づき自動設定されます。
1. 働き方カテゴリ ＞ 労働時間 ＞ ［変形労働設定］ ＞ 共通カテゴリ、週単位カテゴリ 内
「週の締め日」について
設定画面に表示されている値は無視されます。「起算日」を週の始まりとし、週の締め日を決定します。
例：起算日が「令和3年4月1日（木）」の場合
→ 「木曜日」が週の始まりとなり、週の締め日は「水曜日」になります。
2. 「深夜労働」カテゴリ ＞ 深夜勤務時間
3. 「日の時間外集計」カテゴリ ＞ 残業開始時間
4. 「休暇関連」カテゴリ（［詳細］を展開） ＞ 休暇みなし勤務時間の所定外・残業計算への算入
【設定方法】手動設定
以下手順にて、1年単位の変形労働制を手動設定することも可能です。
- 雇用区分設定 ＞ 該当雇用区分の［編集］ ＞ 働き方カテゴリ ＞ 労働時間 ＞ 手動設定（フレックスその他）を選択 ＞ ［変形労働設定］をクリックします。
- 利用単位「年単位」を選択します。
- 「集計範囲」「開始月」「月別労働時間」を設定して登録します。これらの項目以外の項目は本記事内「自動設定される項目一覧」と同様の内容で自動設定されます。
日の時間外集計カテゴリ ＞ 残業開始時間 は、8時間以内であれば任意に設定できます。
タイムカードの集計項目（管理画面のみ）
管理画面からタイムカードを表示すると、「1年単位の変形労働集計」が表示されます。
※ 従業員アカウントの画面には表示されません。
| 項目名 | 説明 |
|---|---|
| 法定労働時間 | 残業計算となる基準の2085時間42分（閏年の場合は 2091時間25分）が表示されます。 |
| 前月までの労働時間 | 表示月の前月までの残業時間を除く労働時間数の合計 |
| 残労働時間 | 年の法定労働時間に達するまでの残りの時間数 |
アラート機能
1年単位の変形労働に関するアラートが存在する場合は、管理画面ホーム ＞ 「対応が必要な処理」に、「1年単位の変形労働」と表示されます。
※ 全メニュー ＞ エラー勤務 ＞ ［1年単位の変形労働］タブからも確認可能です。
締め処理が行われた月は勤怠が確定したものであるため、アラートの表示対象外となります。
アラート詳細は以下のとおりです。
スケジュール未登録の従業員一覧
スケジュールが登録されていない年月と従業員を表示します。月初の30日前が登録期限となり、 登録期限までにスケジュールの登録をしていない場合にエラー対象となります。
スケジュール不適合の従業員一覧
登録された「スケジュール時間」や出勤予定日数などがふさわしくないものを表示します。
※ 「スケジュール時間」の詳細は「 「スケジュール時間」の計算方法 」のヘルプページをご参照ください。
| 理由 | 説明 |
|---|---|
| [コンプライアンス]1日の労働時間 | 1日の労働時間が10時間を超えた日がある場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]1週の労働時間 | 1週の労働時間が52時間を超えた週がある場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]1年の労働時間 | 1年の労働時間が2085.7時間（閏年は2091.4時間）を超えた場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]連続労働日数 | 連続した労働が、6日（特定期間に設定してある期間は12日）を超えた場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]週48時間 連続3回 | 週の労働時間が48時間を超えた週が、連続3回を超えた場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]週48時間 3ヶ月3回 | 初日から3ヶ月ごとに区切った期間内で、週の労働時間が48時間を超えた週が3回を超えた場合に表示します。 |
| [コンプライアンス]総労働日数 | 1年の労働日が280日を超えた場合に表示します。 |
| [任意]月の労働時間 | 月の労働時間数が月別労働時間設定で設定した労働時間を超えた場合に表示します。 |
| [任意]月の休日日数 |
月の休日日数が月別労働時間設定で設定した休日日数に満たない場合に表示します。 ※ 勤務日種別が「法定外休日・法定休日」として設定されている日が「月の休日日数」としてカウントされます。 |
冒頭に[コンプライアンス]とつくものは、法令に適合していないスケジュールが登録されています。
冒頭に[任意]とつくものは、変形労働設定で指定した月の基準を満たしていないスケジュールが登録されています。
実績不適合の従業員一覧
スケジュールが未設定の日を対象として、 勤務実績が法令に沿っていない勤務をアラート表示します。
- 1日の労働時間：1日の労働時間が10時間を超えた日がある場合に表示します。
- 1週の労働時間：1週の労働時間が52時間を超えた週がある場合に表示します。
月別労働時間未登録一覧
雇用区分の月別労働時間は毎年設定する必要があります。
翌年も引き続き年変形を使用する際の設定漏れを防ぐため、年変形の開始日の90日前から登録をうながすアラートを表示します。
- 登録待ち：年変形の開始日が近づいている年です。90日前から表示します。
- 未登録：年変形の開始日を過ぎても登録されていない年を表示します。ただし、1年以上前の年は表示しません。
スケジュール管理画面の警告表示
「スケジュール管理」画面と「スケジュール登録」画面に、「月別労働時間設定」で設定した労働日数と労働時間が表示されます。設定した日数や時間数に対して不足および超過している場合に警告表示します。
※ 雇用区分設定にて年単位の変形労働を設定している場合に、対象画面の表示期間で「月別」を指定したときに表示されます。
表示されている勤務日数と労働時間に対し不足を「－（マイナス）」で、超過は「＋（プラス）」で表示します。
【スケジュール管理画面】
【スケジュール登録画面】