※ 本記事はfreee勤怠管理Plusについてのヘルプページです。freee人事労務については「freee人事労務のカテゴリー」をご覧ください。
2つの理由があります。
- 「第2基準日」を設定で、2回目以降の付与日が特定の日に固定されることで、2回目の付与日時点の勤続年数が1年6ヶ月より早まることがあるため。
- 「有休付与対象者画面」の「付与日時点の勤続年数」で参照される項目は、第2基準日の設定によって変化しないため。
上記について順を追って解説します。
第1基準日の設定
設定 > 従業員 > 雇用区分設定 > 対象区分の[編集] > 休暇関連カテゴリ > 有休付与:[有休付与関連設定]内の必須項目として第1基準日があります(※)。
通常、入社日から6ヶ月後の日を初回付与日として、その日を毎年の付与日とします。第1基準日だけを設定している場合、2回目の有休付与日は入社日から1年6ヶ月後になります。
※ 第1基準日関連項目の詳細は「 「有給休暇付与機能」の設定方法 - 2. 第1基準日を設定してください(必須) 」のヘルプページをご覧ください。
第2基準日の設定
一方、「第2基準日」を設定すると、2回目以降の有休付与日が第2基準日に統一されます(※)。
結果、2回目の付与日が第1基準日だけを設定している場合より早まることがあります。
その際、付与日時点の実際の勤続年数が、有休付与対象者画面の「付与時点の勤続年数」に表示される勤続年数と異なることがあります。以下に設定例をあげて解説します。
※ 第2基準日関連項目の詳細は「 「有給休暇付与機能」の設定方法 - 3. 第2基準日を設定してください(オプション) 」のヘルプページをご覧ください。
表示と実際の勤続年数が違う例(第2基準日設定時)
ここでは、以下の例示をもとに解説します。
例:2021年7月1日に入社した従業員のケース
- 第1基準日:入社日から6ヶ月後
- 第2基準日:10月1日
この設定の場合、初回と2回目の付与日、付与日時点の勤続年数は次のとおりです。
- 入社日:2021年7月1日
-
初回付与日:2022年1月1日
- 付与日時点の勤続年数:6ヶ月
-
2回目付与日:2022年10月1日
- 付与日時点の勤続年数:1年3ヶ月
上記の例示の場合、実際の勤続年数は1年3ヶ月ですが、付与対象者画面の「付与日時点の勤続年数」では「1年6ヶ月」と表示されます。
|
付与日 |
基準日 |
実際の勤続年数 |
表示上の勤続年数 |
---|---|---|---|---|
初回 |
2022年1月1日 |
第1基準日 |
6ヶ月 |
6ヶ月 |
2回目 |
2022年10月1日 |
第2基準日 |
1年3ヶ月 |
1年6ヶ月 |
表示と実際の勤続年数に差異が生じる理由
付与対象者画面の「付与日時点の勤続年数」に表示される勤続年数は、設定 > 従業員 > 雇用区分設定 > 対象区分の[編集] > 休暇関連カテゴリ > 有休付与:[有休付与関連設定]内の表を参照しています。
第2基準日に付与が行われる場合にも、この表の付与日タイミングが付与対象者画面の「付与日時点の勤続年数」表示に反映されるため、実際の勤続年数との間に差異が生じます。
補足:「勤続年数カスタム」機能をご利用の場合
「勤続年数カスタム」機能を利用されている場合、上記とは異なる挙動になることがあります。
詳細については、サポートセンターへお問い合わせください。
※ サポートセンターへのお問い合わせ方法は、「メールサポートを利用する(freee勤怠管理Plus)」のヘルプページをご覧ください。