電子申告決算書の貸借対照表が貸借不一致の場合、以下の可能性が考えられます。
目次
親科目と子科目の両方に金額を入力した場合
原因
貸借対照表で、親科目と子科目の両方に金額を入力している場合、合計項目（区分合計）には親科目の金額のみが優先的に集計され、子科目の金額は集計されません。
そのため、貸借が一致しない可能性があります。
例：親科目「現金及び預金」と、子科目「〇〇銀行」の両方に金額を入力している場合
「〇〇銀行」の金額は「流動資産合計」などの区分合計に集計されません。
解消方法
以下のいずれかの方法をお試しください。
親科目「現金及び預金」子科目「〇〇銀行」を例に説明します。
方法1：勘定科目の決算書表示名を統一して再連携する
freee会計の勘定科目の「決算書表示名」を、親科目に統一したうえで、貸借対照表を再連携します。
- freee会計で、［マスタ・口座］→［勘定科目］の順にクリックします。
- 対象の勘定科目を選択します。
- 「決算書表示名」を、親科目に統一されるように編集します。
- freee申告法人税 → 電子申告用決算書 → 貸借対照表の画面で、freee会計から再度連携し、貸借が一致していることを確認します。
方法2：親科目または子科目のどちらかにのみ入力する
freee申告法人税 → 電子申告用決算書 → 貸借対照表の画面で、親科目と子科目を並行して入力せず、親科目にのみ、または子科目にのみ金額を入力します。
【親科目に入力した場合】
【子科目に入力した場合】
方法3：区分合計の金額を直接編集する
「流動資産合計」などの区分合計の金額は、入力フォーム上で直接編集できます。区分合計横の鉛筆マークをクリックすると編集可能になります。正しい合計金額に修正して、貸借を一致させてください。
資産の部の貸倒引当金をプラスの値で入力した場合
原因
資産の部の貸倒引当金は、マイナスの値で入力することを前提にしています。入力した金額は、そのまま資産合計に集計されます。
そのため、プラスの値で入力すると、資産合計が実際より多く計算され、貸借が一致しなくなります。
解消方法
資産の部の貸倒引当金をプラスの値で入力している場合、マイナスの値に修正します。
減価償却累計額、減損損失累計額、減価償却累計額及び減損損失累計額をプラスの値で入力した場合
原因
減価償却累計額、減損損失累計額、減価償却累計額及び減損損失累計額は、マイナスの値で入力することを前提にしています。入力した金額は、そのまま資産合計に集計されます。
そのため、プラスの値で入力すると、資産合計が実際より多く計算され、貸借が一致しなくなります。
解消方法
減価償却累計額、減損損失累計額、減価償却累計額及び減損損失累計額をプラスの値で入力している場合、マイナスの値に修正します。
株主資本等変動計算書を更新した場合
原因
貸借対照表の純資産の部の科目金額と、株主資本等変動計算書の科目金額（当期末残高）は連動しています。どちらかを変更すると、後から入力した金額がもう一方にも反映されます。
そのため、貸借対照表を作成した後に株主資本等変動計算書を更新すると、更新後の当期末残高が貸借対照表の純資産の部に反映されます。最初に作成した貸借対照表の金額と異なる場合は、貸借が一致しなくなる可能性があります。
解消方法
貸借対照表の純資産の部の科目金額、株主資本等変動計算書の科目金額（当期末残高）どちらの金額が正しいか確認します。
以下のいずれかの方法で正しい金額に修正します。
- 手入力で編集する：貸借対照表または株主資本等変動計算書の入力フォームで、金額を直接編集します。
- freee会計から再連携する： freee会計の決算書を最新の数値に更新したあと、電子申告用決算書で再度連携します。