ページを印刷freeeでは、摘要や補助科目のかわりに、「取引先」「品目」「部門」「メモタグ」「備考」などの摘要（情報）を取引につけることができます。
これらの摘要をつけると、売掛金・買掛金の管理や、請求書の作成、レポートの抽出時に便利です。
目次
共通の活用例
取引先・品目を補助科目のように勘定科目に紐つける
取引先・品目を補助科目のようにある勘定科目の内訳として用いたい場合、勘定科目の内訳管理用の取引先・品目を設定することで対応できます。詳しくはこちらのヘルプページをご確認ください。
レポート上での絞込み
レポート機能の一部で摘要（取引先、品目、部門、メモタグ）によるデータの絞込みを行うことができます。レポートは、その月の集計や総額の確認に便利です。
詳細は、以下のヘルプページをご覧ください。
- 売掛金レポート：https://support.freee.co.jp/hc/ja/articles/203293810
- 買掛金レポート：https://support.freee.co.jp/hc/ja/articles/203059874
取引先の活用例
取引先を使った売掛/買掛残高の管理
freeeでは「取引先」を付けて未決済の取引を登録することで、相手先別の売掛金・買掛金（債権・債務）を管理する事ができます。
特定の取引の決済状況の確認や決済を行うには、取引の一覧から確認すると便利です。
例：
7月31日が支払期日の10万円の備品請求書を6月30日に受領し、取引先のfreee株式会社への支払いを忘れないように未決済取引として登録した。
1.［取引］→［取引の登録］から、決済を「未決済」、取引先を「freee株式会社」にして取引を登録します。
2.登録すると、「取引の一覧」で取引先への送金（支払）予定が確認できます。
取引先を使った従業員ごとの経費精算の状況確認
freeeで経費精算をすると、経費精算の時に記載した取引先（従業員）と備考（何に使ったか）は、自動で会計データに登録されます。
また、経費精算では、取引先ごとに合計金額と決済残高を確認することができます。
取引先の請求書への印字
取引先に得意先の詳細情報を入力すると、請求書に印字する事が可能です。
請求書の「取引先」の内容が取引の「取引先」に、請求書の「詳細」に記載した内容が取引の「備考」として、会計データに自動登録されます。
【請求書作成画面】
【請求書画面】
【取引画面】
品目の活用例
品目を使った勘定科目ごとの内訳管理
freeeでは各勘定科目の摘要欄に「品目」を付けて取引を登録することで、各勘定科目の内訳を管理する事ができます。
品目を使った家事按分の登録（個人事業主向け機能）
勘定科目と品目、事業利用率の組合せを設定し、そのルールに則り登録した取引は家事按分の振替伝票を期末に自動で登録を行うことができます。
詳しくはこちらをご覧ください。
品目を使った支払調書の作成
源泉徴収した支出取引を、支払内容＋源泉徴収の2行の取引として登録しつつ、それぞれに品目を付与すれば、後から該当する取引を元に支払調書を一括作成できます。
詳しくはこちらをご覧ください。
部門の活用例
取引に「部門」を付与することで、部門別会計が可能になります。
例えば、以下のようなケースで活用できます。
- 複数の店舗・支社を持つ場合
- 複数の事業を営む場合
- 部門別の収益を見たい場合
詳しくは、以下のヘルプページをご参照ください。
メモタグの活用例
「メモタグ」は予備のタグとして用意されたものですので、取引先・品目・部門と別の集計軸をもたせたい場合に活用できます。
例えば、以下のようなケースで活用できます。
- メモタグに案件名を記載して案件ごとに取引を検索・集計
- 「あとで直す」「要確認」など、メモを残すために付与
備考の活用例
備考は自由入力欄ですので、単にメモを残したい場合に活用できます。
タグではありませんので、表記に揺らぎが発生しやすくなるためメモタグより検索性は下がりますが、好きな内容をその場ですぐ書けるという点で、手軽なメモに適しています。
例えば、以下のようなケースで活用できます。
- 取引の具体的な内容を、後から思い出しやすいようにメモしておく
- 会議費の参加者名をメモしておく
参考：銀行口座の補助科目は不要
freeeでは銀行やクレジットカード別に「口座」を作成し、その口座を勘定科目として残高管理をします。そのため、預金種別の下に銀行の補助科目を付けるような管理はしない設計になっています。
参考：一般的な店舗は取引先としての登録は必要？
取引先には、事業で取引のある会社や、（経費精算を利用している場合）自社の従業員を登録します。
基本的に、スーパーなどの店舗で物品を購入した際に、その店名を「取引先」として登録する必要はありません。支出金額等を管理する際に、購入先ごとに金額を管理する必要がないためです。
ただし、消費税の課税事業者である場合には、仕入先の店名は記載する必要があります（仕入税額控除に適用するための要件であるため）。この場合の取引先情報は「備考」欄に記述しても問題ありません。