freeeは補助科目を用いた記帳・集計に対応しています。
freeeで補助科目に相当する情報としては、取引に付与する品目・取引先と、口座名があります。
これらの情報は、補助残高として集計できるほか、他社ソフトと仕訳データをやり取りする際も自動で最適な補助科目に変換されます。
目次
補助科目に相当する情報を登録する
freeeでは補助科目に相当する情報を「品目」「取引先」「口座名」に分けて処理していますが、それぞれ以下の手順で登録できます。
品目・取引先
- ［取引］メニューより、任意の画面を開きます。
- 「取引先」欄と「品目・部門・メモタグ」欄で任意のものを選択してから、取引を登録します。ここで選択したものが、補助科目に相当する情報になります。
例えば、「A社」に対して「ITシステム」という名目で売掛金が発生した場合は、以下のように登録します。
|
項目名 |
入力内容 |
|---|---|
|
品目 |
ITシステム |
|
取引先 |
A社 |
|
勘定科目 |
売上高 |
|
決済状況 |
未決済 |
登録した取引は、他社ソフト向けに出力すると以下のような仕訳になります。
|
借方勘定科目 |
借方補助科目 |
貸方勘定科目 |
貸方補助科目 |
|---|---|---|---|
|
売掛金 |
A社 |
売上高 |
ITシステム |
口座名
freeeに登録済みの口座で、取引を決済します。
この時決済に利用した口座の名前が、補助科目に相当します。
例えば、「みずほ」という口座で決済した取引は、他社ソフトの仕訳の形式では、以下のようになります。
|
決済日 |
左記の取引から作成される仕訳（他社ソフトの形式） |
|||
|---|---|---|---|---|
|
借方勘定科目 |
借方補助科目 |
貸方勘定科目 |
貸方補助科目 |
|
|
発生日と決済日が同じ場合 |
普通預金 |
みずほ（法人） |
売上高 |
ITシステム |
|
発生日と決済日が別の場合 |
売掛金 |
A社 |
売上高 |
ITシステム |
|
普通預金 |
みずほ（法人） |
売掛金 |
A社 |
|
補助残高を確認する
freeeでも、他社ソフトの補助残高一覧表に相当する残高を集計・確認できます。
取引先・品目ごとの集計
［レポート］メニュー内の［試算表］から、取引先ごと・品目ごとに残高を集計できます。
試算表画面の上部にある「表示するタグ」の［取引先］・［品目］・［部門］ボタンをクリックすることで、取引先ごとの売掛金や、品目ごとの売上高、部門ごとの給料手当などを見ることができます。
【例】取引先ごとの売掛金などの残高を貸借対照表で確認する場合
【例】品目ごとの売上高を損益計算書で確認する場合
【例】部門ごとの給料手当を損益計算書で確認する場合
口座ごとの集計
［レポート］メニュー内の［試算表］から［貸借対照表］タブを開くと、流動資産欄に口座ごとの残高が表示されています。
カスタムレポートを使った集計
法人のスタンダードプラン以上（または旧ベーシックプラン以上）、個人のスタンダードプラン以上を契約されている場合は、カスタムレポート機能を利用した集計での確認がおすすめです。
「集計設定」項目から、確認されたい補助残高の条件指定を行います。指定した集計条件に対して、さらに条件を指定して表示する絞り込み条件の設定もできます。
項目や手順の詳細は、「カスタムレポートで会計データを分析する」をご覧ください。
補助科目を含む仕訳データを他社ソフトとやりとりする
freee上で登録した取引（仕訳）を他社の会計ソフト向けに出力する際は、自動で補助科目の形式に変換されます。
例えば、勘定科目「消耗品費」の取引に「文房具」という品目を付与している場合は、勘定科目が「消耗品費」で補助科目が「文房具」の仕訳として出力されます。
また、freeeは他社ソフトで作成した仕訳を取り込むこともできますが、補助科目は自動でfreeeに合った形式に変換されます。
補助科目がどのように自動で変換されるかは、以下の仕訳出力のヘルプページをご参照ください。
参考：摘要・部門の扱いについて
freee上の取引には、「取引先」や「品目」以外に「メモタグ」「備考」も付与できますが、これらの仕訳を他社ソフト向けに出力すると、「摘要」欄に統合されて出力されます。
また、freee上の「部門」は、他社ソフト向けに出力された仕訳でも「部門」として扱われます。（部門欄の無いソフト向けの出力時はは除きます。）
参考：「取引先」と一般的な補助科目の違いについて
- 「取引」に「取引先」を付与すると、freee上の集計では、例えば損益計算書の「売上高」にも、貸借対照表の「売掛金」にも、「A社」「B社」といった取引先別の集計結果が表示されます。
これは、freee上では「取引先」が貸方と借方の両方に付与されたものと扱われるためです。
※ 他社ソフト向けに補助科目として出力した場合は、貸方か借方のどちらかにのみ出力されます。
- 「取引先」には、担当者名・住所・連絡先などを登録することができます。
freeeではこれらの情報を引用することで、より簡単に請求書や支払調書を作成できるようになっています。
参考：「取引先」「品目」を補助科目のように勘定科目に紐つける
取引先・品目を補助科目のようにある勘定科目の内訳として用いたい場合、勘定科目の内訳管理用の取引先・品目を設定することで対応できます。
詳しい設定方法はこちらのヘルプページをご確認ください。