休暇設定では、休暇の管理に関する各種設定を行います。
設定対象
- freee人事労務で勤怠管理する場合
- 本ページの休暇の設定を行います。
設定対象外
- 他システムで勤怠管理する場合、または役員のみの場合
- 設定不要です。
次は、[Part3] 0. 従業員情報を設定する(設定の流れを確認する) へ進みます。
- 設定不要です。
目次
事前準備1:休日と休暇・休業の違いを知る
「休」とつく勤怠項目はいくつかありますが、大まかに「休日」と「休暇・休業」に分けられます。
それぞれの違いを把握しておきましょう。
休みの 種類 |
定義 | 種類の詳細 | 取得の 義務 |
例 | 本ページで設定 |
---|---|---|---|---|---|
休日 |
労働の義務がない日 |
法定休日 (週に1回または4週に4回が必須の休日) |
義務 | 一般的に日曜日を法定休日としている事業所が多いですが、曜日は任意です。 | しない (別Partで対応) |
所定休日 (法定以外で会社ごとに定めている休日) |
任意 | 一般的に土曜日を所定休日としている事業所が多いですが、曜日は任意です。 | しない (別Partで対応) |
||
所定休日 (特定の日を休みとする独自の休日) |
任意 | 創立記念日・年末年始の休日など特定の日を休みとする 会社独自の休日 |
する | ||
休暇・ 休業 |
労働の義務が免除された日 |
法定休暇・休業 (法定上の最低日数や付与ルールがある休暇) |
義務 | 年次有給休暇・産前産後休業・育児休業・介護休業など | する |
法定外休暇・休業 (会社独自の休暇) |
任意 | 夏季休暇・バースデー休暇など 取得する日付を従業員が選べる会社独自の休暇 |
する |
本ページ「2. 休暇を設定する」で対応する設定
- 休暇・休業の「年次有給休暇」
- 休暇・休業の「年次有給休暇以外の休暇・休業(→freeeでは「特別休暇」として登録)」
- スタンダード・アドバンスプランの場合の、所定休日の一斉付与
- ここでの所定休日は、創立記念日・年末年始の休日など、特定の日を休みとする会社独自の休日を指します。
本ページで対応しない設定
- 休日(法定休日・所定休日(法定以外で会社ごとに定めている休日))
- 別Part(下記)で設定するため、本ページでは設定しません。
- → [Part1] 2-B-1. 勤務・賃金を設定する - 役員以外の場合① - Step2. 休日・休暇を設定する
- スターター・ミニマムプランの場合の、所定休日の登録
- ここでの所定休日は、創立記念日・年末年始の休日など、特定の日を休みとする会社独自の休日を指します。
- 別Part(Part5・ガイドは近日公開)で設定するため、本ページでは設定しません。
事前準備2:設定に必要な情報を用意する
就業規則や過去の勤怠を確認し、休暇のルールを確認しておきます。
確認するポイント
- 年次有給休暇
- 初回付与日、2回目以降の付与日
- 付与日数
- 現時点での従業員ごとの残数、有効期限
- 半休・時間休の取得が可能か
- 年次有給休暇以外の休業・休暇(産前産後休業など)・会社独自の休暇
- 取得した場合の給与支給や控除の有無
- 月給者が取得した場合の給与控除の有無
→ 控除有は無給の休暇、控除なしは有給の休暇、と判断できます - 時給者が取得した場合の給与支給の有無
→ 支給有は有給の休暇、支給なしは無給の休暇、と判断できます
- 月給者が取得した場合の給与控除の有無
- 付与日数
- 有給休暇の出勤率の計算に含めるか
- 半休・時間休の取得が可能か
- 取得した場合の給与支給や控除の有無
- 創立記念日や年末年始の休日など、会社全体で日付が決まっている独自の休日
- 日付・対象者
「出勤率の計算に含めるか」とは
何に使われるもの?
年次有給休暇の付与の基準を満たすか、を判断するために使われます。
年次有給休暇は、下記の2点を満たす場合に付与します。
(条件を満たす場合、正社員・パートタイムなどの区分なく与えるよう定められています。)
- 条件①:雇入れの日から6か月継続勤務している
- 条件②:全労働日の8割以上出勤している
この「条件②:全労働日の8割以上出勤」を判定する際に使われるのが、出勤率です。
出勤率の計算に含めるとは?含める・含めないとどうなる?
出勤率は(出勤率 = 出勤日数/全労働日)で算出します。
※全労働日数は 労働すべき日を指し、(総暦日数 - 就業規則などで定められた休日数)で算出します。
会社独自の休暇を「出勤日数に含めるか」「全労働日数に含めるか」によって、出勤率は下記のように変わります。
- 独自の休暇を出勤日数に含める場合
- 計算式の分母に含める。出勤したとみなされ、出勤率が高くなる。
- 独自の休暇を出勤日数に含めない場合
- 計算式の分母に含めない。労働すべき日に出勤しなかったとみなされ、出勤率が低くなる
- 独自の休暇を全労働日に含めない場合
- 計算式に含まない。出勤率に影響しない。
出勤率が8割に達しているかどうかを確認して有休を付与している場合、
会社独自の休暇を「出勤率の計算に含めるか」を確認しておきましょう。
事前準備3:設定の流れを知る
この「2. 休暇を設定する」では、以下のステップにわけて年次有給休暇と特別休暇、所定休日を設定します。
※本ページで扱わない休暇や休日の設定に関しては、上述の本ページで対応しない設定 をご参照ください。
Step1. 年次有給休暇の付与ルールを設定する
ここで設定した内容は全従業員に適用されますが、後から対象外に変更することも可能です。
設定対象(前提:freee人事労務で勤怠管理する事業所)
- スタンダード・アドバンスプランの場合、かつ
有給休暇の自動計算を利用して有給休暇を付与する場合- まずはこのStep1の設定を行い、今後の付与日数を自動計算できるようにします。
- Step1完了後、「Step2. 年次有給休暇の現時点の残日数を付与する」 も行います。
設定対象外
- ミニマム・スタータープランの場合、または
有給日数の自動計算を使用せず、毎年freee人事労務外で日数計算して手動で付与する場合- 手動付与が必要な場合とは?
- 基本的な有給休暇の付与ルールが当てはまらない場合、手動付与します。
- 手動で付与する場合、このStep1の設定は不要です。
- 次は、Step2. 年次有給休暇の現時点の残日数を付与する へ進みます。
- 手動付与が必要な場合とは?
- メニュー[設定]を開きます。
- 「就業規則」内の[休暇]を選択します。
- 「休暇」画面が開いたら、設定を進めていきます。
-
有給日数の自動計算で「有効にする」を選択します。
「有効にする」を選択すると、設定項目が追加で表示されるので設定を進めます。
-
有効期限を設定します。
とくに事業所内で規則がない場合
24ヶ月のままにします。
労働基準法において、年次有給休暇の有効期間は「2年間」とされています。2年以上にする場合
任意の月数を入力します。
(有効期限を2年以上にすることは、従業員に有利な変更であり認められています。) -
付与方法を設定します。
下記の入力例を参考に、初回・2回目以降の付与日を設定していきます。
例1.
入社半年後に1回目を付与して、2回目以降も1年ごとに付与する場合
(入社日:2024/7/1、1回目付与:2025/1/1、2回目付与:2026/1/1)
項目の設定内容
①初回付与:入社半年後 ②付与パターン:初回付与から一年ごと例2.
入社当日に1回目を付与するが付与日数は月に応じて異なり、2回目以降は従業員全員同じ日に付与する場合
(入社日:2024/7/1、1回目付与:2024/7/1、2回目付与:2025/4/1)
項目の設定内容
①初回付与:入社時 ②付与パターン:一斉付与 毎年4月1日 -
付与方法・自動計算日・通知対象者を設定します。
③付与方法
「手動」にして「出勤率の計算を有効にする」に✔を入れるのがおすすめです。「手動」の場合は、システム上で計算された日数が正しいか管理者で確認してから付与できます。
また「出勤率の計算を有効にする」を選択すると、有給休暇付与条件である「出勤率が8割以上か」の計算が自動で行われます。「自動」の場合は、システム上で計算された日数が自動的に従業員に付与されます。
④有給の自動計算日
「付与日の前に計算」がおすすめです。「付与日の前に計算」の場合、付与日よりも前に日数計算が行われます。
付与日当日までに、計算された日数が正しいかを管理者側で確認する時間を取れます。「付与日当日に計算」かつ ③付与方法を「手動」にした場合は、付与日当日に計算され、
当日に付与が必要となります。⑤通知対象者
チェックを入れた対象者に、④有給の自動計算日 時点で算出された日数がメールで通知されます。<メール通知のイメージ>
-
入社時の入社月別の有給付与数を設定します。
(設定対象:初回付与が「入社時」場合のみ。
初回付与が「入社半年後」の場合、非表示となり設定不要です。)
設定例
2回目は一斉に4月1日に付与している場合などで、入社月によって日数を変えている場合は、
異なる日数を入力します。 -
勤続年数ごとの有給付与数を設定します。
初期値は法定の付与日数が入っているので、事業所の日数と異なる場合は変更します。
-
最後に[保存]をクリックします。
画面上部に「休暇設定情報を更新しました。」とメッセージが表示されたら、
Step1. 年次有給休暇の付与ルールの設定は完了です! - 次は、Step2. 年次有給休暇の現時点の残日数を付与するへ進みます。
Step2. 年次有給休暇の現時点の残日数を付与する
設定対象(前提:freee人事労務で勤怠管理する事業所)
- 初期設定時点で従業員がすでに持っている日数をfreee上で付与する場合
※有給休暇を持っている従業員がいない場合、Step3. 特別休暇を設定する へ進みます。
現時点の残日数の付与は、状況に合ったステップへ進んで設定します。
設定ステップ
-
A. 従業員ごとの画面から付与する場合
- 付与する従業員数が少ない(〜15人程度)場合や、CSVファイルの作成に慣れていない
場合は、このAの方法がおすすめです。
- 付与する従業員数が少ない(〜15人程度)場合や、CSVファイルの作成に慣れていない
- B. CSVで複数人にまとめて付与する場合
Step2-A. 従業員ごとの画面から付与する場合
- メニュー[休暇]を開きます。
- 対象の従業員の画面右の[有給を付与]をクリックします。
-
年次有給休暇の新規付与の3項目を設定します。
設定項目
- 付与日
- 失効日
- 付与日数
- 0.5日単位で付与できます。
- 1時間単位で付与したい場合や、付与日・失効日が異なる休暇がある場合は、
下記の説明もあわせてご参照ください。
付与日数を1時間単位(時間休)で付与したい場合
時間休は付与できないため、下記の方法で対応します。- まず、この年次有給休暇の新規付与では、切り上げた日数を付与します。
その後、[勤怠]メニューから過去の年月に時間休を登録し、残数を調整します。-
例:17日と2時間を付与したい場合
年次有給休暇の付与:18日を付与
→勤怠の登録:過去の年月で6時間分の使用実績を登録する
-
例:17日と2時間を付与したい場合
付与日・失効日が異なる休暇がある場合
組み合わせごとに、それぞれ登録します。例:
1回目 付与 2023年4月1日、失効 2025年3月31日、5.5日を入力し[保存]をクリック
2回目 付与 2024年4月1日、失効 2026年3月31日、12日を入力し[保存]をクリック - 該当する従業員に対して②〜④を繰り返します。
- すべての従業員に対し有給休暇を登録できたら、
「Step2. 年次有給休暇の現時点の残日数を付与する」は完了です! - 次は、Step3. 特別休暇の設定に進みます。
Step2-B. CSVで複数人にまとめて付与する
このガイドでは、CSVで付与する方法のポイントをご案内します。
実際の手順は、ヘルプページ「有給休暇をCSVファイルから一括付与する(インポート)」もあわせてご参照ください。
- 有休インポート用CSVを作成します。
有休インポート用CSVの作り方
- 最低限必要な項目は、システムID・付与日数・付与日・有効期限です。
それ以外の項目は列ごと削除して問題ありません - 付与日や有効期限が2つに分かれる場合は、2行に分けて記載します。
このとき、システムIDは同じ番号を使用します。
- 付与日数を1時間単位(時間休)で付与したい場合、時間休は付与できないため、
下記の方法で対応します。- まず、この年次有給休暇の新規付与では、切り上げた日数を付与します。
- その後、[勤怠]メニューから過去の年月に時間休を登録し、残数を調整します。
- 例:17日と2時間を付与したい場合
年次有給休暇の付与:18日を付与
→勤怠の登録:過去の年月で6時間分の使用実績を登録する
- 作成したCSVは、PCに保存します。
- 最低限必要な項目は、システムID・付与日数・付与日・有効期限です。
- 下記ヘルプページを参考にして、①で作成したCSVをfreee人事労務へインポートします。
- ヘルプページ「有給休暇をCSVファイルから一括付与する(インポート)」
- インポートが完了したら[休暇管理に戻る]をクリックします。
該当の従業員に正しい日数が付与されたことを確認できたら完了です! - 次は、Step3. 特別休暇を設定する へ進みます。
一部の従業員に対して、今まで設定したルールを当てはめずfreee外で計算した日数を付与したい場合、「自動計算の対象外」に設定できます。
詳しくはヘルプページ「有給日数の自動計算の対象者を設定する」をご参照ください。
Step3. 特別休暇を設定する
設定対象(前提:freee人事労務で勤怠管理する事業所)
- 有給休暇以外の休業・休暇(産前産後休業など)や会社独自の休暇がある場合のみ
- このページで設定します。
※この休暇がない場合、下記のStep3 ②の内容を参照し、次のステップへ進みます。
- 会社独自の休暇は、「特別休暇」として設定します。
手順はヘルプページ「特別休暇(会社独自の休暇)を管理する」をご参照ください。 - 特別休暇の設定が完了したら、次は事業所の状況に合ったステップへ進みましょう。
次のステップ
- ミニマム・スタータープランの場合
- スタンダード・アドバンスプランの場合
→ 創立記念日・年末年始の休日など、日付が決まっている会社独自の休日の設定を行うかどうかで異なります。- 日付の決まっている会社独自の休日の設定を行う場合
→Step4. 所定休日を一斉付与する へ進みます。 - 日付の決まっている会社独自の休日の設定を行わない場合で、
- freee人事労務で打刻を行う場合
→ [Part2] 3. 打刻方法に応じた打刻の設定を行う へ進みます。 - freee人事労務で打刻を行わない場合
→ [Part3] 0. 従業員情報を設定する(設定の流れを確認する) へ進みます。
- freee人事労務で打刻を行う場合
- 日付の決まっている会社独自の休日の設定を行う場合
- ミニマム・スタータープランの場合
Step4. 所定休日を一斉付与する
設定対象(前提:freee人事労務で勤怠管理する事業所)
- スタンダード・アドバンスプランの場合、かつ
創立記念日・年末年始の休日など特定の日を休みとする会社独自の休日(所定休日)がある場合
設定対象外
- 上記のような所定休日がない場合
- 下記のStep4 ②の内容を参照し、次のステップへ進みます。
- 上記のような所定休日があるが、プランが対応していない場合
- 所定休日の設定は、別Part(Part5・ガイドは近日公開)で対応します。
- ここでは、下記のStep4 ②の内容を参照し、次のステップへ進みます。
- 日付が決まっている会社独自の休日(毎年8月13日は創立記念日など)は、
所定休日を一斉付与します。
手順は、ヘルプページ「所定休日の一斉付与機能で会社の休日を設定する」をご参照ください。 - 所定休日の一斉付与が完了したら、次は事業所の状況に合ったステップへ進みましょう。
次のステップ
- freee人事労務で打刻を行う場合
- → [Part2] 3. 打刻方法に応じた打刻の設定を行う へ進みます。
- freee人事労務で打刻を行わない場合
- → [Part3] 0. 従業員情報を設定する(設定の流れを確認する) へ進みます。
- freee人事労務で打刻を行う場合