入力した勤怠データを元に給与計算を行い、実際の支給実績との差分を解消します。
目次
前提
このページの検証は、下記のStep1〜4の対応を行った前提で進めます。
ステップ | ページ |
---|---|
Step1.給与計算を行う |
別ページ([Part4] 2)で |
Step2.給与計算結果の見方を知る | |
Step3.支給額を一致させる |
別ページ([Part4] 3)で |
Step4.給与を再計算する(1回目) | |
Step5.控除額を一致させる | 本ページ |
Step6.給与を再計算する(2回目) |
Step5.控除額を一致させる
- まず控除額の合計が、手元にある過去給与の控除実績と比べて異なっているかを確認します。
-
各項目の金額が過去給与の控除実績と比べて異なっているかを確認します。
-
控除額合計・各項目の金額が過去給与と一致している場合
-
控除項目が正しく設定できていることを確認できました!
[Part5] 1.勤怠・給与の準備を行う(ガイドは近日公開) へ進みましょう。
-
控除項目が正しく設定できていることを確認できました!
-
控除額合計・各項目の金額が過去給与と異なる場合
- ③へ進みます。
-
控除額合計・各項目の金額が過去給与と一致している場合
- 異なっている項目に応じて、次のステップへ進みます。
項目 確認方法 ①社会保険料 Step5-A.社会保険料の金額が異なる場合 ②雇用保険料 Step5-B.雇用保険料の金額が異なる場合 ③税金 Step5-C.税金の金額が異なる場合 ④その他 Step5-D.その他控除の金額が異なる場合
Step5-A.社会保険料の金額が異なる場合
- 従業員の給与明細画面の青字下線の項目の中で、誤っている金額をクリックします。
- 画面右側に給与ドリルダウン(内訳)が表示されたら、内容を確認していきます。
誤っている内容がわかったら、内容に応じて修正します。
項目 誤っている内容 設定が誤っている
可能性のある箇所修正方法 健康保険料
ㅤ ・
介護保険料・金額が異なる
・必要な控除がされない
・不要な控除がされる①社会保険の
徴収月給与計算検証対象者の入社月・退職月で検証している場合、
社会保険の徴収月によって、
徴収の有無が変わる場合があります。また健康・介護保険料率の改定があった月の場合も、徴収月の選び方によって、金額が変わります。
[Part1] 1. 給与規定を設定する - Step1. 締め日支払い日を設定する を確認の上、内容を修正します。
・必要な控除がされない
・不要な控除がされる②健康保険の加入有無 従業員情報に登録している健康保険の
情報が誤っている場合、
金額も誤って計算されます。[Part3] 10. 社会保険を設定する - Step1. 健康保険 を設定する を確認の上、
内容を修正します。・金額が異なる ③健康保険の
標準報酬月額・金額が異なる ④保険料率 [Part1] 1. 給与規定を設定する - Step2. 健康保険を設定する
を確認の上、内容を修正します。介護保険料 ・必要な控除がされない
・不要な控除がされる⑤年齢 介護保険は、40歳以上65歳以下のみ
対象です。[Part3] 2. 本人情報・所属を設定するStep1. 本人情報を設定する(1)締め日支払い日〜性別 を確認の上、
「生年月日」の日付を修正します。厚生年金
保険料・必要な控除がされない
・不要な控除がされる①社会保険の
徴収月給与計算検証対象者の入社月・退職月で検証している場合、
社会保険の徴収月によって、
徴収の有無が変わる場合があります。[Part1] 1. 給与規定を設定する - Step1. 締め日支払い日を設定する
を確認の上、内容を修正します。⑥厚生年金の加入有無 従業員情報に登録している厚生年金保険の情報が誤っている場合、金額も誤って計算されます。
[Part3] 10. 社会保険を設定する - Step2. 厚生年金保険 を設定する
を確認の上、内容を修正します。・金額が異なる ⑦厚生年金保険の
標準報酬月額・必要な控除がされない
・不要な控除がされる⑤年齢 厚生年金は、70歳未満の方が対象です。
[Part3] 2. 本人情報・所属を設定するStep1. 本人情報を設定する(1)締め日支払い日〜性別 を確認の上、
「生年月日」の日付を修正します。
上記に当てはまるものがない場合
本ガイドでは理由を判定できかねます。
プロダクト画面右上[ヘルプ]よりサポートへお問い合わせください。
- 正しい内容に修正できたら、状況に応じて次のステップへ進みます。
次のステップ- 他に修正したい項目がない場合
- Step6.給与を再計算する(2回目)へ進みます。
- 他に修正したい項目がある場合
- 下記のいずれかのステップへ進みます。
- Step5-B.雇用保険料の金額が異なる場合
- Step5-C.税金の金額が異なる場合
- Step5-D.その他控除の金額が異なる場合
- 他に修正したい項目がない場合
Step5-B.雇用保険料の金額が異なる場合
- 従業員の給与明細画面の青字下線の項目のうち、誤っている金額をクリックします。
- 画面右側に給与ドリルダウン(内訳)が表示されたら、内容を確認していきます。
誤っている内容がわかったら、内容に応じて修正します。
誤っている内容 設定が誤っている
可能性のある箇所修正方法 ・必要な控除がされない
・不要な控除がされる①雇用保険の加入有無 従業員情報に登録している雇用保険の情報が誤っている可能性があります。
[Part3] 11. 雇用保険・振込関連を設定する - Step1. 雇用保険を設定する を確認の上、
内容を修正します。・実績より金額が高い ②その他手当を賃金総額に
含める設定になっているその他手当の設定時、頻度と計算方法で
「労働保険料の計算」に「含める」
とした場合、- 給与ドリルダウンの<賃金総額>内に、
該当の手当が表示されます。 - その他手当の金額に
雇用保険料がかかります。
[Part3] 7. 手当を設定する - Step1 手当を作成するを確認の上、内容を修正します。・実績より金額が低い ②その他手当を賃金総額に
含めない設定になっているその他手当の設定時、頻度と計算方法で
「労働保険料の計算」に「含めない」
とした場合、- 給与ドリルダウンの<賃金総額>内に、
該当の手当が表示されません。 - その他手当の金額に
雇用保険料はかかりません。
[Part3] 7. 手当を設定する - Step1 手当を作成するを確認の上、内容を修正します。・金額が異なる ③雇用保険料率 雇用保険料率は、業種によって異なります。
[Part1] 1. 給与規定を設定する - Step4. 雇用保険を設定する を確認の上、「業種選択」が
誤っていた場合は修正します。
上記に当てはまるものがない場合
本ガイドでは理由を判定できかねます。
プロダクト画面右上[ヘルプ]よりサポートへお問い合わせください。
- 給与ドリルダウンの<賃金総額>内に、
- 正しい内容に修正できたら、状況に応じて次のステップへ進みます。
次のステップ- 他に修正したい項目がない場合
- Step6.給与を再計算する(2回目) へ進みます。
- 他に修正したい項目がある場合
- 下記のいずれかのステップへ進みます。
- Step5-C.税金の金額が異なる場合
- Step5-D.その他控除の金額が異なる場合
- 他に修正したい項目がない場合
Step5-C.税金の金額が異なる場合
<前提>
社会保険料・雇用保険料の金額が一致していないと、所得税の金額も一致しません。
必ず先に Step5-A.社会保険料の金額が異なる場合 と Step5-B.雇用保険料の金額が異なる場合 で各金額が一致しているか確認してから進みましょう。
- 従業員の給与明細画面の青字下線の項目のうち、誤っている金額をクリックします。
- 画面右側に給与ドリルダウン(内訳)が表示されたら、内容を確認していきます。誤っている内容がわかったら、内容に応じて修正します。
-
所得税が誤っている場合
→「所得税の確認」内の「所得税の確認項目」を参照して修正します。 -
住民税が誤っている場合
→「住民税の確認」内の「住民税の確認項目」を参照して修正します。
所得税の確認
<所得税の給与ドリルダウンの表示>
※④: その他控除を「控除しない」場合の画面(その他控除の表示がない状態)
<所得税の確認項目>
誤っている内容 設定が誤っている
可能性のある箇所修正方法 ・必要な控除がされない
・不要な控除がされる①所得税の計算の
対象有無従業員情報の「所得税の計算」の
「対象にする・対象にしない」
の設定が誤っている可能性があります。[Part3] 9. 所得税・住民税を設定する - Step1. 所得税を設定する を確認し内容を修正します。
・扶養親族等の数が
異なる②扶養親族等の数
(計算方法・家族情報)従業員情報の「扶養親族等の数を自動計算」の「する・しない」の設定または関連する設定が
誤っている可能性があります。まずは、[Part3] 9. 所得税・住民税を設定する - Step1. 所得税を設定する を参照しながら、
「扶養親族等の数を自動計算」の「する・しない」を確認します。「扶養親族等の数を自動計算」が「する」になっている場合
- 従業員情報の家族情報の登録内容から、
所得税の扶養控除の対象人数を自動で計算し、給与に反映させています。
[Part3] 3. 家族情報を設定する を確認の上、
家族情報が問題なく登録されているかを確認します。
家族情報のぬけもれやミスがある場合は、入力・修正します。
「扶養親族等の数を自動計算」が「する」かつ
家族情報も問題なく登録されている場合- 従業員自身の「所得の見積額」が900万円を
超えている場合、配偶者控除が受けられないため、扶養親族等の数が1人少なく計算されている場合があります。 -
[Part3] 9. 所得税・住民税を設定する- Step1. 所得税を設定する を確認の上、
正しい従業員情報を入力します。
「扶養親族等の数を自動計算」が「しない」になっている場合- [Part3] 9. 所得税・住民税を設定する- Step1. 所得税を設定する を確認の上、「扶養親族等の数」に「その年の12月31日時点で16歳以上の年間所得金額が38万円以下の親族や配偶者の人数を合計した数」を入力します
・実績より金額が高い ③その他手当を
課税支給合計に含める
設定になっているその他手当の設定時、頻度と計算方法で
「所得税の計算」に 「含める」とした場合、- 給与ドリルダウンの<課税支給合計>内に、
該当の手当が表示されます。 - その他手当の金額に所得税がかかります。
[Part3] 7.手当を設定する - Step1. 手当を作成する を確認の上、内容を修正します。④その他控除を
所得から控除しない
設定になっている
その他控除の設定時、頻度と計算方法の
「所得税の計算」で「所得から控除しない」
とした場合、- 給与ドリルダウンの<社会保険料等合計>内に、該当の控除が表示されません。
- その他手当の金額に所得税がかかります。
[Part3] 8. 控除を設定する - Step1. 控除を作成する を確認の上、内容を修正します。・実績より金額が低い ③その他手当を
課税支給合計に
含めない設定に
なっているその他手当の設定時、頻度と計算方法の
「所得税の計算」で 「含めない」
とした場合、- 給与ドリルダウンの<課税支給合計>内に、該当の手当が表示されません。
- その他手当の金額に所得税はかかりません。
[Part3] 7.手当を設定する - Step1. 手当を作成する を確認の上、内容を修正します。④その他控除を
所得から控除する
設定になっているその他控除の設定時、頻度と計算方法の
「所得税の計算」で 「所得から控除する」
とした場合、- 給与ドリルダウンの<社会保険料等合計>内に、該当の控除が表示されます。
- その他手当の金額に所得税はかかりません。
[Part3] 8. 控除を設定する - Step1. 控除を作成する を確認の上、内容を修正します。・金額が大幅に異なる ⑤所得税納税者区分 所得税額は、所得税納税者区分の「甲」「乙」「丙」の選択によって異なります。
[Part3] 9. 所得税・住民税を設定する - Step1. 所得税を設定するを確認の上、誤っていた場合は内容を修正します。
・金額が数円~数十円
(少しだけ)異なる⑥所得税計算方法 所得税の計算方法には、「税額表計算」と
「電算機特例計算」があります。[Part1] 4. 事業所基本設定を行う - Step2. 所得税の計算方法や住民税徴収方法を設定する を
確認の上、誤っていた場合は内容を修正します。住民税の確認
<住民税の確認項目>
誤っている内容 設定が誤っている
可能性のある箇所修正方法 ・必要な控除がされない
・不要な控除がされる
・金額が異なる⑦住民税の金額 従業員情報の住民税の金額が誤っている可能性があります。
[Part3] 9. 所得税・住民税を設定する - Step2. 住民税を設定する を確認の上、
誤っていた場合は内容を修正します。・必要な控除がされない
・不要な控除がされる⑧特別徴収の有無 住民税の徴収方法は、会社が徴収する「特別徴収」と
従業員が個人で納税する「普通徴収」があります。[Part1] 4. 事業所基本設定を行う - Step2. 所得税の計算方法や住民税徴収方法を設定する を確認の上、
誤っていた場合は内容を修正します。上記に当てはまるものがない場合
本ガイドでは理由を判定できかねます。
プロダクト画面右上[ヘルプ]よりサポートへお問い合わせください。
- 従業員情報の家族情報の登録内容から、
-
所得税が誤っている場合
- 正しい内容に修正できたら、状況に応じて次のステップへ進みます。
- 他に修正したい項目がない場合
- Step6.給与を再計算する(2回目) へ進みます。
- 他に修正したい項目がある場合
- Step5-D.その他控除の金額が異なる場合 へ進みます。
- 他に修正したい項目がない場合
Step5-D.その他控除の金額が異なる場合
付与されている控除の内容を確認し、修正や削除を行います。
該当の従業員の従業員詳細画面をすでに開いている場合は、④から進めます。
- メニュー[従業員]を開きます。
- 「従業員一覧」画面で、情報を更新したい従業員を選択します。
- 「従業員詳細」画面上部の年月ナビゲーション(年月ナビ)で、確認したい年月を選択します。
年月ナビゲーションで選択している月は、給与の支払い月です。
freee人事労務では月ごとに従業員データを持ち、給与計算します。データの参照・更新の際には、年月ナビで正しく年月を切り替えましょう。
詳細は「[Part3] 1.年月ナビゲーション(年月ナビ)を理解する」をご参照ください。
- 年月が正しく切り替わったことを確認してから、左メニューの「控除」をクリックします。
- 控除セクションへ移動したら、現在付与されている控除が表示されます。
誤っている内容がわかったら、内容に応じて修正します。
誤っている内容 修正方法 控除の支給額が異なる ⑥へ進みます。 不要な控除が付与されている 必要な控除が付与されていない [Part3] 8. 控除を設定する - Step2. 控除を付与する を確認の上、
控除を付与します。上記に当てはまるものがない場合
本ガイドでは理由を判定できかねます。
プロダクト画面右上[ヘルプ]よりサポートへお問い合わせください。
- 右上の[編集]をクリックし、現在の付与内容を修正します。
- 控除額を変更する場合、
変更したい控除の金額を変更します。
- 控除を削除する場合、
変更したい控除の[削除]をクリックします。
- 控除額を変更する場合、
- 最後に[保存]をクリックします。
画面上部に「控除を保存しました。」と表示されたら1控除の修正完了です。 - 他に修正したい控除がある場合、⑥~⑦を繰り返します。
- 控除の修正がすべて完了したら、次は Step6.給与を再計算する(2回目) へ進みます。
Step6.給与を再計算する(2回目)
控除額が合っているか確認します。
- Step4.給与を再計算する(1回目) を確認し、同様に再計算を行います。
- 控除額が一致するまで、Step5.控除額を一致させる を繰り返します。
- 控除額も一致したら、「Step6.給与を再計算する(2回目)」は完了です。
- これで給与計算検証が完了しました!
- 次は、状況に応じたステップへ進みましょう。
次のステップ- freee人事労務で勤怠管理する、
かつ 勤務・賃金設定の労働時間制度で「変形労働時間制」か「シフト制」を設定している場合- [Part5] 1. 勤務予定表やシフト表を入力する(ガイドは近日公開)へ進みます。
- freee人事労務で勤怠管理するが、
勤務・賃金設定の労働時間制度が「変形労働時間制」や「シフト制」ではない場合- [Part5] 2. 従業員をfreee人事労務に招待する(ガイドは近日公開)へ進みます。
- freee人事労務以外で勤怠管理する場合(freee勤怠管理Plusを含む)
- [Part5] 2. 従業員をfreee人事労務に招待する(ガイドは近日公開)へ進みます。
※「Part5. 運用」のガイドは、近日公開予定です。
公開までの間は、下記ページより関連ヘルプページをご利用ください。
→ [Part0] ガイドの使い方や設定の流れ(目次) - Part5. 運用
- [Part5] 2. 従業員をfreee人事労務に招待する(ガイドは近日公開)へ進みます。
- freee人事労務で勤怠管理する、