freeeで償却資産の申告を行うには償却資産を登録する必要がありますが、freee会計で登録した資産のデータをfreee申告に引き継いで償却資産申告を行うことができます。このヘルプページではfreee会計の固定資産登録とfreee申告償却資産のデータとの対応関係について説明します。
freee会計での固定資産台帳への登録
freee会計には固定資産台帳の機能が備わっており、会計処理や確定申告のための減価償却費の自動計算や固定資産の管理を行うことができます。
ここでの固定資産台帳は本来は会計処理のためのものですが、普段登録し管理していた固定資産を、償却資産申告のためにも活用することができます。
具体的には、freee会計の固定資産台帳をfreee申告の償却資産へ連携することで、償却資産を一から登録する手間を省くことができます。
そのためfreee会計の固定資産台帳に普段から固定資産の登録を行っておくことで、償却資産申告の際に手際よく作業をすすめることができます。
この引き継ぎの詳細は、「freee会計からfreee申告への固定資産の連携」を参照してください。
固定資産台帳の詳細な利用方法は以下のヘルプページをご参照ください。
freee会計からfreee申告への固定資産の連携
freee会計の固定資産台帳で登録した固定資産は、freee申告へ連携することができます。
このヘルプページでは、会計freeeの固定資産台帳の項目がfreee申告へどのように連携されるかにとどめ、freee申告での具体的な連携方法や操作については「固定資産台帳の連携による償却資産の登録」に記載しています。
会計から申告へ連携される項目についてfreee会計での資産登録時に漏れなく登録することで連携が過不足なく行われるため、日頃の固定資産の管理の際にご注意ください。
freee会計の固定資産台帳からfreee申告に連携される項目は下表の通りです。
freee会計の固定資産台帳での項目名 |
freee申告償却資産での表示名 |
備考 |
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資産の名前 |
資産の名称 |
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取得価額 |
取得価額 |
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取得日 |
取得年月日 |
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資産分類 |
資産の種類 |
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数量または面積 |
数量 |
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償却方法 |
償却方法 |
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耐用年数 |
耐用年数 |
償却方法で「少額償却」を選択した場合には、連携されません。 |
申告先都道府県 |
提出先自治体 |
「申告先市区町村」も記載することで提出先自治体が自動判定されます。 |
申告先市区町村 |
提出先自治体 |
「申告先都道府県」も正しく選択されることで提出先自治体は自動判定されます。なお、政令指定都市の場合は区まで記載しないと自動判定されません。 |