対象プラン(freee固定資産) |
法人 |
| 個人 | スタンダード |
他社の会計ソフトからfreeeに乗り換える個人事業主の方は、固定資産台帳のデータをそのままfreeeに移行できます。
データを移行することで、freee上で再度固定資産を登録する必要がなくなり、スムーズにfreeeの利用を開始できます。
本記事は【個人】プラン向けのヘルプページです。
【法人】の場合については「【法人】その他の会計ソフトから固定資産台帳を移行する」をご覧ください。
1. 固定資産のデータを用意する
ご利用の会計ソフトの固定資産台帳をCSVファイル形式で出力します。
Excelなどの表計算ソフトで固定資産を管理している場合は、ExcelデータをCSVファイル形式で出力します。
出力したデータを、「固定資産インポート用CSVテンプレート」の形式に加工します。
「不動産経費割合」や「製造経費割合」を入力してインポートする場合、「事業利用割合」および「事業主貸割合」と合計して100%になるように記載してください。
なお、不動産経費割合や製造経費割合に応じて減価償却費が「[不]減価償却費」や「[製]減価償却費」に按分されます。
また、不動産貸付割合や製造業利用比率を利用する場合は事業所の詳細設定で「不動産所得区分」を［使用する］、「製造業向け機能」を［使用する］に設定する必要があります。
事業所の詳細設定については、「freee会計の事業所の設定を行う - 個人事業主の場合」をご覧ください。
インポート項目は以下の通りです。
| 項目 | 必須/任意 | 内容 |
|---|---|---|
| 資産の名前 | 必須 | |
| 取得日 | 必須 | |
| 事業供用開始日 | 必須 | 取得日以降の日付にしてください。 |
| 取得価額 | 必須 | |
| 勘定科目 | 必須 | |
| 数量 | 必須 | |
| 単位（数量） | 任意 | |
| 面積 | 任意 | |
| 単位（面積） | 任意 | |
| リース | 任意 | |
| 償却方法 | 必須 | |
| 耐用年数 | 必須 | |
| 償却月数 | 任意 | 「償却方法」として「均等償却」または「リース期間定額法」を選択した場合に入力してください。 |
| 残存価額 | 任意 | 「リース」が「該当しない」以外の場合に入力してください。 |
| 期首残高 | 任意 | 前期以前に取得した場合に入力してください。 |
| 改定取得価額 | 任意 | |
| 取得価額相当額 | 任意 | 過去に償却期間の短縮をしている場合に入力してください。 |
| 特別償却費 | 任意 | |
| 償却費の配分 | 任意 |
以下のいずれかを入力してください。
※空欄の場合は「配分なし」として取り扱われます。 |
| 配分なしの費用計上区分 | 任意 |
「償却費の配分」を「配分なし」とした場合に、以下のいずれかを入力してください。
|
| 経費割合 | 任意 |
「償却費の配分」を「費用計上区分」とした場合に、経費に計上する割合を入力してください。 例：50％の場合は「50」と入力 |
| 製造経費割合 | 任意 |
「償却費の配分」を「費用計上区分」とした場合に、製造経費に計上する割合を入力してください。 例：50％の場合は「50」と入力 |
| 不動産経費割合 | 任意 |
「償却費の配分」を「費用計上区分」とした場合に、不動産経費に計上する割合を入力してください。 例：50％の場合は「50」と入力 |
| 事業主貸割合 | 任意 |
「償却費の配分」を「費用計上区分」とした場合に、プライベートの費用として計上する割合を入力してください。 例：50％の場合は「50」と入力 |
| 減価償却に使う勘定科目（経費） | 任意 | 「減価償却費」が自動で選択されます。 |
| 減価償却に使う勘定科目（製造経費） | 任意 |
「[製]減価償却費」が自動で選択されます。 ※事業所の詳細設定で「製造業向け機能」を［使用する］に設定してください。 |
| 減価償却に使う勘定科目（不動産経費） | 任意 |
「[不]減価償却費」が自動で選択されます。 ※事業所の詳細設定で「不動産所得区分」を［使用する］に設定してください。 |
| 減価償却に使う勘定科目（事業主貸） | 任意 | 「事業主貸」が自動で選択されます。 |
| 部門1 | 任意 | 「償却費の配分」を「部門」とした場合に、計上する部門を入力してください（以下同様）。 |
| 部門2 | 任意 | |
| 部門3 | 任意 | |
| 部門4 | 任意 | |
| 部門5 | 任意 | |
| 部門6 | 任意 | |
| 部門7 | 任意 | |
| 部門8 | 任意 | |
| 部門9 | 任意 | |
| 部門10 | 任意 | |
| 配分率1 | 任意 |
「償却費の配分」を「部門」とした場合、各部門に計上する割合を入力してください（以下同様）。 例：50％の場合は「50」と入力 |
| 配分率2 | 任意 | |
| 配分率3 | 任意 | |
| 配分率4 | 任意 | |
| 配分率5 | 任意 | |
| 配分率6 | 任意 | |
| 配分率7 | 任意 | |
| 配分率8 | 任意 | |
| 配分率9 | 任意 | |
| 配分率10 | 任意 | |
| 費用計上区分1 | 任意 |
「償却費の配分」で「部門」を選択した場合、各部門に対応する費用計上区分として、以下のいずれかを入力してください（以下同様）。
|
| 費用計上区分2 | 任意 | |
| 費用計上区分3 | 任意 | |
| 費用計上区分4 | 任意 | |
| 費用計上区分5 | 任意 | |
| 費用計上区分6 | 任意 | |
| 費用計上区分7 | 任意 | |
| 費用計上区分8 | 任意 | |
| 費用計上区分9 | 任意 | |
| 費用計上区分10 | 任意 | |
| 管理番号 | 任意 | |
| 部門 | 任意 | 「償却費の配分」を「配分なし」または「費用計上区分」とした場合に入力してください。 |
| 品目 | 任意 | |
| 摘要 | 任意 | |
| 申告先都道府県 | 任意 | |
| 申告先市区町村 | 任意 | |
| 固定資産税（償却資産）対象 | 任意 |
以下のいずれかを入力してください。
|
| 資産コード（償却資産用） | 任意 | |
| 備考 | 任意 | |
| 除却・売却区分 | 任意 | 除売却済みの固定資産をインポートする場合、「除却」または「売却」を入力してください。 |
| 除却・売却日 | 任意 |
除売却した日付を入力してください。 例：2026/3/31 |
| 除却・売却仕訳計上 | 任意 |
以下のいずれかを入力してください。
|
| 売却金額（税込） | 任意 | 「除却・売却区分」が「売却」の場合に入力してください。 |
| 売却金額（内消費税） | 任意 | 同上 |
| 除却・売却のメモ | 任意 |
2. 固定資産のデータを取り込む
- ［確定申告］メニュー →［固定資産台帳］を開きます。
- ［インポート］ボタンを選択し［固定資産のインポート］をクリックします。
- 画面上にて、インポート手順がステップ形式で案内されます。
まずは「1.固定資産のデータを用意する」で作成したCSVファイルをアップロードします。 - 固定資産台帳の項目とCSVファイルの項目を紐付けます。
各列の項目に合わせて対応する項目を選択した後［項目を決定］ボタンをクリックします。 - インポートする内容を確認します。
内容に問題がなければ「今年度の減価償却費」の処理方法を選択し［実行］ボタンをクリックします。
※ 「今年度の減価償却費」項目の詳細については、「3.減価償却費の仕訳の作成設定について」も併せてご覧ください。 - 固定資産のインポートが開始されます。
インポートされた固定資産は［固定資産一覧画面へ］ボタンをクリックしてご確認ください。
また、インポート履歴を確認するには［インポート履歴を確認］からご確認ください。
3. 減価償却費の仕訳の作成設定について
通常、freee固定資産に固定資産を手動登録すると、減価償却費の仕訳が自動で作成されます。
そのため、固定資産台帳をインポートした年度に、減価償却費の取引を含む仕訳インポートも行うと、減価償却費がそれぞれから発生してしまい重複してしまう恐れがあります。
これを避ける目的から、 インポートした固定資産データから自動で減価償却費の仕訳を作成するかどうかを、インポート時の「ステップ3：内容確認」の手順で変更 することができます。
固定資産インポート用CSVテンプレート
出力したファイルの各列を、以下のファイルの1行目（表題行）に合わせて加工することで、固定資産のインポートに利用できます。
ご利用の表計算ソフトの名前が入っているファイルをダウンロードしてください。