freee人事労務と現行システム上で給与項目の金額がずれている場合、確認すべき項目は？

この項目に差異がある場合は基本給、割増賃金、欠勤・遅早・不足時間控除、手当項目の設定・計算に誤りがある可能性があります。

割増賃金、欠勤・遅早・不足時間控除に差異がある場合は勤怠データ・勤務賃金設定に誤りがある可能性があります。

「総支給額」に差異がなくこの項目に差異が生じている場合は、手当項目の課税・非課税の設定、もしくは通勤手当の設定に誤りがある可能性があります。

※ 通勤手段の誤りがないかご確認ください。通勤手段が自動車、自転車、徒歩通勤の場合は片道の通勤距離が正しく設定されているかご確認ください。

この項目に差異がある場合は基本給、割増賃金、欠勤・遅早・不足時間控除、手当項目の設定・計算に誤りがある可能性があります。

割増賃金、欠勤・遅早・不足時間控除に差異がある場合は勤怠データ・勤務賃金設定に誤りがある可能性があります。

「総支給額」に差異がなくこの項目に差異が生じている場合は、手当項目の課税・非課税の設定、もしくは通勤手当の設定に誤りがある可能性があります。

※ 通勤手段の誤りがないかご確認ください。通勤手段が自動車、自転車、徒歩通勤の場合は片道の通勤距離が正しく設定されているかご確認ください。

40歳～65歳の方が対象となります。

この項目に差異がある場合は健康保険標準報酬月額もしくは設定している介護保険料率に誤りがある可能性があります。

具体的な厚生年金保険料率は、日本年金機構サイトの「厚生年金保険料額表」をご覧ください。

この項目に差異がある場合は、厚生年金保険標準報酬月額に誤りがある可能性があります。

＝「総支給額」×「雇用保険料率」

※総支給額の中に[社会保険料の計算に含めない]となっている手当の金額がある場合は、その金額を差し引く

具体的な雇用保険料率は厚生労働省サイトの「 雇用保険料率について 」をご覧ください。

この項目に差異がある場合は、手当項目の「社会保険料の計算」の設定に誤りがある可能性があります。

雇用保険料の計算式については「 雇用保険料の計算式 」のヘルプページもあわせてご参考ください。

具体的な「給与所得の源泉徴収税額表」は、国税庁サイトの「令和8年分 源泉徴収税額表」をご覧ください。

「課税対象額」に差異がなく、この項目に差異が生じている場合は以下の可能性が考えられます。

• 本人情報の設定が誤っている。（障害者、寡婦（寡夫）、勤労学生の設定内容によって金額が変わる可能性があります。）
• 税扶養親族の設定が誤っている。（［家族情報］に登録した扶養親族の数や年齢、障害の有無によって金額が変わる可能性があります。） 
• 所得税納税者区分が誤っている。（甲乙丙の設定をご確認ください。）
• 現行のシステムとfreee人事労務で設定した「所得税計算方法」が異なっている。
  ※ 所得税計算方法は、［設定］メニュー→［所得税・住民税］から確認及び変更できます。
  詳しくは、「 所得税・住民税を設定する 」のヘルプページをご覧ください。

当該従業員の従業員詳細画面で、「税」→「住民税」項目に入力されている当年6月～翌年5月までの12ヵ月分の金額に誤りがないかご確認ください。

詳しくは、「 従業員の情報を編集する - 税 」のヘルプページをご覧ください。

freee会計から経費精算を連携した場合に計上されます。

詳しくは、「 経費精算の内容を給与明細に追加する 」のヘルプページをご覧ください。