勘定科目は、取引の登録時にプルダウンから選択したり、検索して選択します。freeeでは、よく使われる勘定科目が表示されるように初期設定してあります。
検索で表示される勘定科目を変更したい場合は、[設定]→[勘定科目の設定]にて「入力候補」の設定を変更します。
また、勘定科目が存在しない場合は、新規に追加します。
目次
- 取引登録時に使用する勘定科目を設定する(検索の設定)
-
勘定科目コードを「使用する」に設定する
- 事前設定
- 勘定科目コードの設定方法 -
勘定科目を新規登録する
- 勘定科目コードを使用しない場合
- 勘定科目コードを使用する場合 - 勘定科目の表示順を並び替える
- 追加した勘定科目を削除する
- 未決済取引の相手勘定科目を設定する
- 参考:勘定科目の内訳管理用の取引先・品目・部門・セグメント(補助科目)を設定する
- 参考:品目ごとに税区分を分けて管理する
- 参考:不動産所得用の勘定科目を使用する(個人事業)
- 参考:誤ったカテゴリーで勘定科目を作成してしまった場合
- 参考:未決済取引の相手勘定科目を一括変更する際の挙動について
- 参考:一部特定業種における勘定科目の一括設定について
- 参考:固定資産勘定科目における「減価償却に使う勘定科目」の初期設定を変更する
- 参考:補助科目として優先して使用するタグを設定する
- 参考:勘定科目コードの採番について
取引登録時に使用する勘定科目を設定する(検索の設定)
取引を登録する際、勘定科目はキーワードで検索できる他、一部の勘定科目はガイドからも選択できます。
入力候補に表示するかどうかは、勘定科目ごとに切り替えることができます。
- [設定]→[勘定科目の設定]を開きます。
- 設定を切り替えたい勘定科目を検索し、該当の勘定科目の行をクリックします。
※勘定科目が一覧に存在しない場合は、勘定科目を新規登録するの手順で新規作成します。
- [入力候補]項目にて、[使用する]にチェックが入っているかどうかを確認し、必要に応じてチェックを入れるか外します。
- 入力候補から外した場合、キーワード検索で絞り込み表示されなくなり、ガイドに入っていた勘定科目はガイドからも非表示になります。
勘定科目コードを「使用する」に設定する
他社会計ソフトからデータを移行する際に勘定科目コードが設定されている場合があります。
freee会計でも勘定科目をコードで管理したい場合は、勘定科目コードを「使用する」に設定する必要があります。
事前設定
勘定科目コードの利用に際して、ショートカット2の登録内容を勘定科目コードとする場合は、事前に勘定科目のショートカット2を入力または編集する必要があります。
勘定科目カテゴリごとに付与される番号を勘定科目コードとする場合はこちらの設定は不要です。こちらの内容については、後述の「勘定科目コードの設定方法」をご確認ください。
法人の場合と個人事業主の場合で入力・編集する箇所が異なるため、ご自身に合った設定を行ってください。
法人の場合
法人の場合は、初期設定では勘定科目「現金」のショートカット2が空欄になっており、かつ製造業向け機能を「使用する」に設定している場合は下記の勘定科目においてショートカット2が重複しています。
-
ショートカット2が「616」になっている
- [製]仕入値引高
- [製]材料仕入値引高
-
ショートカット2が「617」になっている
- [製]仕入戻し高
- [製]材料仕入戻し高
-
ショートカット2が「618」になっている
- [製]仕入割戻し高
- [製]材料仕入割戻し高
そのため、「現金」のショートカット2に任意の文字(半角英数または記号)を入力し、加えてショートカット2が重複している箇所は別の文字に置き換える必要があります。
※記号として使用できるのは「-(ハイフン)」と「_(アンダーバー)」のみです。
- [設定]メニュー →[勘定科目の設定]を開きます。
- 勘定科目の一覧から「現金」の行をクリックします。
- 編集画面で「ショートカット2」に任意の文字を入力し、[保存]ボタンをクリックします。
「事業所の設定」で製造業向け機能を[使用しない]に設定している場合は手順3で事前設定が完了です。
-
※「事業所の設定」で製造業向け機能を[使用する]に設定している場合は手順4以降の操作も行ってください。
手順3が完了したら、勘定科目の種類で[製造業用]をクリックし、検索バーに「616」と入力して検索します。(「617」「618」も同様の方法で変更してください)
- 「[製]仕入値引高」と「[製]材料仕入値引高」が表示されるので、編集したい方の勘定科目をクリックします。
- 「ショートカット2」に任意の文字を入力し、[保存]ボタンをクリックします。
個人事業主の場合
個人事業主の場合は、初期設定では勘定科目「現金」のショートカット2が空欄になっており、かつ下記の勘定科目においてショートカット2が重複しています。
-
ショートカット2が「721」になっている
- 期首製品棚卸高
- 支払利息
-
ショートカット2が「800」になっている
- [確]利子収入
- 貸倒引当金戻入
そのため、「現金」のショートカット2に任意の文字(半角英数または記号)を入力し、加えてショートカット2が重複している箇所は別の文字に置き換えます。
※記号として使用できるのは「-(ハイフン)」と「_(アンダーバー)」のみです。
- [設定]メニュー →[勘定科目の設定]を開きます。
- 「法人の場合」と同じ手順で「現金」のショートカット2を設定します。
- 検索バーに「721」と入力して検索します。
- 「期首製品棚卸高」と「支払利息」が表示されるので、編集したい方の勘定科目をクリックします。
- 「ショートカット2」に任意の文字を入力し、[保存]ボタンをクリックします。
- 手順5が完了したら、勘定科目の一覧画面の検索バーに「800」と入力して検索します。
- 勘定科目の種類が「事業所得(一般用)」になっている場合は「貸倒引当金戻入」が表示され、「確定申告書用」になっている場合は「[確]利子所得」が表示されるので、編集したい方の勘定科目をクリックします。
- 「ショートカット2」に任意の文字を入力し、[保存]ボタンをクリックします。
勘定科目コードの設定方法
設定方法は下記の通りです。
- [設定]メニュー →[事業所の設定]を開きます。
- [詳細設定]タブをクリックします。
- 各種コード使用設定の「勘定科目コード」を[使用する]にチェックを入れます。
- [使用する]にチェックを入れると「勘定科目コード機能の変更」画面が表示されるので、[ショートカット2の値をコピーする]または[勘定科目カテゴリごとの連番を付与する]のどちらかを選択し、[OK]ボタンをクリックします。
なお、勘定科目カテゴリごとに付与される番号については、本ページの「参考:勘定科目コードの採番について」をご確認ください。
- [保存]ボタンをクリックします。
[ショートカット2の値をコピーする]を選択した際に、ショートカット2が空欄または重複していたり、使用できない文字を使用している場合はエラーになります。
本ページの「事前設定」を参考に再度設定を行ってください。
勘定科目を新規登録する
勘定科目の一覧にない勘定科目は、新規に登録します。
例:「サービス収入」という営業収入の勘定科目を追加登録する。
勘定科目コードを使用しない場合
- [設定]メニュー →[勘定科目の設定]から[+新規作成]をクリックします。
- 登録する勘定科目の「決算書表示名」や「(消費税の)税区分」などを入力し[保存]ボタンをクリックします。
この際、新たな決算書の表示名を使用する場合には、新しい決算書表示名を直接入力する必要があります。決算書の表示名についての詳細は「【個人】勘定科目の決算書上の表示名を確認・変更する」または「【法人】勘定科目の決算書上の表示名を確認・変更する」をご参照ください。「ショートカット」を任意で設定すると、入力欄でそのショートカットを入力するだけで該当の摘要を呼び出すことができます。
- 勘定科目の一覧に、登録した勘定科目が追加されます。
登録した勘定科目が勘定科目として利用できるようになります。追加した勘定科目は、勘定科目のボックスに直接"名称"や"ショートカット"の一部を入力することで選択できます。
勘定科目コードを使用する場合
- [設定]メニュー →[勘定科目の設定]から[+新規作成]をクリックします。
※事前に勘定科目コードを「使用する」に設定する必要があります。設定方法は本ページの「勘定科目コードを「使用する」に設定する」をご確認ください。
- 登録する勘定科目の「勘定科目コード」や「決算書表示名」、「(消費税の)税区分」などを入力し[保存]ボタンをクリックします。
この際、新たな決算書の表示名を使用する場合には、新しい決算書表示名を直接入力する必要があります。決算書の表示名についての詳細は「【個人】勘定科目の決算書上の表示名を確認・変更する」または「【法人】勘定科目の決算書上の表示名を確認・変更する」をご参照ください。
※「個人事業主」と「法人」のアカウントでは「勘定科目のカテゴリー」と「決算書の表示名」が異なります。 - 勘定科目の一覧に、登録した勘定科目が追加されます。
※「勘定科目の設定」の画面で、矢印をクリックすることで表示年度を変えることができますが、勘定科目の一覧やエクスポートされるファイルには特に影響はありません。
勘定科目の表示順を並び替える
勘定科目の表示順は、並び替えることができます。
[設定]メニュー →[勘定科目の設定]を開き、並び替えたい勘定科目をドラッグ&ドロップすると、小分類の中でその勘定科目を何番目に表示するのかを指定できます。
勘定科目の並び順については、はじめて年度締めしたときの並び順が保持されるようになっているため、「年度締め」を行った後に翌期の並び順を変更し「年度巻き戻し」を行うと編集前の状態に戻ってしまうのでご注意ください。
例:
- 「2021年1月~2021年12月期」を年度締めする
- 「2022年1月~2022年12月期」の勘定科目の並び順を変更する
- 年度巻き戻しをする
- 「2021年1月~2021年12月期」の勘定科目の並び順を変更する
- 再度「2021年1月~2021年12月期」を年度締めする
- 勘定科目の並び順ははじめて年度締めしたときの並び順が保持されるため、「手順4」で編集したはずの「2021年1月~2021年12月期」ではなく「手順2」で巻き戻しをした時の並び順に戻ってしまう
追加した勘定科目を削除する
自分で新たに追加した勘定科目は、どの仕訳にも使用されていなければ、削除することができます。(初期設定で存在している勘定科目は削除できません。 )
もし、削除したい勘定科目が仕訳(取引・口座振替・振替伝票・減価償却など)で使用されている場合は、仕訳の勘定科目を別のものに変更してから勘定科目を削除します。
削除の手順は、以下のとおりです。
- 勘定科目の一覧で、削除したい勘定科目の行をクリックします。
- [勘定科目を削除]ボタンをクリックします。
未決済取引の相手勘定科目を設定する
freeeでは、"決済済み"の取引は口座を相手勘定科目として仕訳を計上します。また、"未決済"の取引は各勘定科目に設定された相手勘定科目を自動で補完し、仕訳を計上します。
"未決済"の場合にどの相手勘定科目を認識するかについては、[設定]→[勘定科目の設定]画面から変更が可能です(使用済み(仕訳が存在している)勘定科目についても変更が可能です)。
※ 相手勘定科目を編集する際、取引数が500件以上あると編集ができません。もし編集する場合は、振替伝票にて編集したい相手勘定科目を振り替えてください。
※[設定]→[勘定科目の設定]から相手勘定科目を変更する際、登録済みの未決済取引の勘定科目の変更を選択するボタンが、該当取引がある場合に表示されます。既存の取引は[変更しない]にチェックして保存しますと、取引の仕訳プレビューが変更後の科目を表示しますが実際の仕訳、取引は変更されていない状態となります。実際の仕訳、取引を変更したい場合は、[登録済みの取引も変更する]を選択します。
A.画面上の操作で、設定を直接変更した場合
新規登録取引だけでなく、すでに登録済みの取引の相手勘定科目も一括で変更されます。
※ 操作を行うメンバー(権限)によっては、正しく一括変更できないケースがあります(詳しくは参考:未決済取引の相手勘定科目を一括変更する際の挙動についてをご覧ください)。
- 決済済み取引も一括で変更されます。
- 年度締めされた取引は変更されません。
- 月締め機能を利用している場合は一括変更が行なえません。
B.勘定科目のインポートで、設定を変更した場合
変更内容は、設定変更後に新規で登録する取引から適用されます。
- 月締め機能を利用している場合は一括変更が行なえません。
勘定科目を新規に登録する際は、[詳細項目の設定]ボタンをクリックすることで相手勘定科目を何にするか設定することができます。
選択できる相手勘定科目は以下のとおりです。
- 収入取引:
- 売掛金
- 未収収益
- 未収入金
- (法人のみ)完成工事未収入金
- その他追加された借方勘定科目(流動資産で売上債権の分類のもの)
- 支出取引:
- 買掛金
- 未払費用
- 未払金
- (個人事業主のみ)未払消費税
- (法人のみ)未払消費税等
- (法人のみ)未払法人税等
- (法人のみ)工事未払金
- その他追加された貸方勘定科目(流動負債で仕入債務・他流動負債・固定負債の分類のもの)
※ 2021年6月より、赤伝用科目を使用することが可能となっています。詳しくは「 登録済みの未決済取引に対して返品・返金(赤伝)の仕訳を登録する 」をご覧ください。
参考:勘定科目の内訳管理用の取引先・品目・部門・セグメント(補助科目)を設定する
freeeの初期設定では、取引や振替伝票の登録時に、取引先・品目・部門・セグメント(※)をどの勘定科目に対しても追加できます。取引先・品目・部門・セグメントを特定の勘定科目にひも付けて使用したい場合は、勘定科目へ「内訳管理に使用する取引先・品目・部門・セグメント」を設定します。
※セグメントはプロフェッショナルプラン、エンタープライズプランで利用可能です。
内訳管理用に取引先・品目が設定されると、その勘定科目について仕訳を起こす際にひも付け設定済みの取引先・品目のみが利用できます。なお、取引先については、相手勘定側のひも付けも反映されます。
例:「未決済」の「売上高」勘定の収入取引を登録する。売上高の収入取引相手勘定科目は「売掛金」である。(仕訳 借 売掛金 / 貸 売上高)
- 「売上高」勘定に取引先「フリー商事」をひも付けていて、「売掛金」勘定に取引先をひも付けてない場合
→ 取引先「フリー商事」を使用できます - 「売掛金」勘定に取引先「フリー商事」をひも付けていて、「売上高」勘定に取引先をひも付けてない場合
→ 取引先「フリー商事」を使用できます - 「売上高」及び「売掛金」勘定に取引先「フリー商事」をひも付けている場合
→ 取引先「フリー商事」を使用できます - 「売上高」勘定に取引先「フリー商事」を、「売掛金」勘定に取引先「シーエフオー商事」をひも付けている場合
→ 共通の取引先が設定されていないので、取引先を付すことができません
参考:品目ごとに税区分を分けて管理する
勘定科目と紐付けた品目に対し、よく使う税区分を設定し内訳管理することができます。
- [品目:個別に税区分を設定する]をクリックします。
- [品目]欄で勘定科目の内訳となる品目と、対象の税区分を選択します。
これにより、取引の登録時に勘定科目と紐付いた品目を選ぶと、品目に紐付いた税区分が自動表示されるため入力の手間が省けます。
参考:不動産所得用の勘定科目を使用する(個人事業)
不動産所得用の勘定科目を使用するには事業所の設定を変更する必要があります。
詳しくは「【個人】不動産所得を記帳する」のヘルプページをご覧ください。
参考:誤ったカテゴリーで勘定科目を作成してしまった場合
新規作成した勘定科目のカテゴリー・決算書表示名が誤っていた場合、一部の例外を除き、後からその設定を変更することができます。(詳しくはこちら:法人・個人)
変更できないパターンだった場合は、以下の手順で修正します。
※ 誤って追加した決算書表示名も削除する必要がある点に注意が必要です。
- 「取引の一覧」または「総勘定元帳」から「一括編集」で使用中の勘定科目をすべて別の勘定科目に一時的に変更する(わかりやすいよう未使用の勘定科目を用います)
- 「設定」→「勘定科目の設定」から、誤って追加した勘定科目を削除する
-
(決算書の表示名も追加している場合)「設定」→「勘定科目の設定」から、右上の「決算書表示名を編集」をクリックし、当該の表示名が表示された行の右端にある[×]ボタンから削除する。
※ 誤って追加された「決算書の表示名」を削除しないと、別のカテゴリーで勘定科目を追加できません。追加しようとすると、"「表示名(決算書)」と「勘定科目のカテゴリー」の組み合わせが正しくありません。"というエラーが表示されます。 - 「設定」→「勘定科目の設定」から正しいカテゴリーで勘定科目を再度追加する
- 「取引の一覧」または「総勘定元帳」から「一括編集」で取引の勘定科目を元に戻す
参考:未決済取引の相手勘定科目を一括変更する際の挙動について
【相手勘定科目 一括変更時の例外】
通常、未決済取引の相手勘定科目を一括変更した際は、すでに登録された取引においても当該 相手勘定科目が一括反映されます。
例外で発生する事象
特定のケースにおいて、相手勘定科目の一括反映が行われず、一部の取引では古いままの相手勘定科目が残る場合があります。
特定のケース
「仕訳承認」機能が有効になっている状況下で、自分以外が承認者となっている承認済み取引の相手勘定科目を一括変更しようとした場合。
→ 仕訳を変更する権限を持たないメンバーが、相手勘定科目の一括変更を行おうとすると、当該仕訳のみ相手勘定科目の一括変更が行われません。
例外への対処法
「管理者」権限を有するメンバーは仕訳承認者にかかわらず、すべての取引の変更が可能です。
未決済取引の相手勘定科目を一括変更する場合は、「管理者」権限を有するメンバーに操作を依頼することで、すべての取引における相手勘定科目を漏れなく更新することができます。
【一括更新対象外となった取引の表示差異について】
一括更新対象外となった取引は、① 取引画面の表示 と ② 仕訳プレビューとの間に表示の差異が発生する場合があります。これは仕訳プレビューの仕様によるものです。
仕訳プレビューの仕様
未決済取引を仕訳プレビューで表示した場合、「相手勘定科目」は取引内容を問わず、「勘定科目の設定」で指定された「収入取引相手勘定科目」または「支出取引相手勘定科目」が表示されます。
そのため、「特定のケース」において一部仕訳の相手勘定科目が正常に更新されなかった場合に、① 取引画面の表示 と ② 仕訳プレビューとの間に表示の差異が発生します。
表示差異への対応
「例外への対処法」記載のとおり、「管理者」権限を有するメンバーに相手勘定科目の一括変更操作 または 取引の保存操作を行なっていただくことで、① 取引画面の表示 と ② 仕訳プレビューとの間の表示が一致し差異が解消されます。
参考:一部特定業種における勘定科目の一括設定について
2021年6月以降、法人事業所の一部特定の業種(※)によっては、よく使用される勘定科目の一括登録 / 削除等ができるようになりました。
※ 新規に事業所を登録・追加した際に選択した業種を指します。この業種は「事業所の設定」から変更することもできます。
【勘定科目の一括追加】
業種ごとの勘定科目を一括追加する手順は次のとおりです。
- [設定]メニュー → [勘定科目の設定]をクリックします。
- 画面上部に表示された[○○○業等向けの勘定科目一括設定](○○○には業種名が入ります)ボタンをクリックします。
※ 下図のスクリーンショットは、「IT・情報サービス業」向けの勘定科目一括設定ボタンの例です。
- 一括追加される勘定科目を確認し問題がなければ[利用する]にチェックをつけ、画面下部の[保存]ボタンをクリックします。
- 勘定科目の一括追加が開始されます。
一括追加が完了すると、その他の勘定科目と同様に取引登録等で使用できるようになります。
【追加された勘定科目を編集する】
「 【勘定科目の一括追加】 」で追加された勘定科目は、その他の勘定科目と同様に編集することができます。
勘定科目の編集を行うには、対象の勘定科目の行をクリックし、必要な変更を加えてから[保存]ボタンをクリックします。
【一括追加した勘定科目を削除する】
「 【勘定科目の一括追加】 」で追加された勘定科目は、不要となった場合に削除することができます。
※ 削除したい勘定科目が、すでに登録済みの取引等で使用されている場合は削除することができません。
勘定科目を削除する手順は次のとおりです。
[1つずつ手動で勘定科目を削除する場合]
その他の勘定科目と同様に「 追加した勘定科目を削除する 」セクションに記載の手順で個別に削除することができます。
[一括で勘定科目を削除する場合]
次の手順で操作を行います。
- [設定]メニュー → [勘定科目の設定]をクリックします。
- 画面上部に表示された[○○○業等向けの勘定科目一括設定](○○○には業種名が入ります)ボタンをクリックします。
- 一括追加される勘定科目を確認し問題がなければ[利用しない]にチェックをつけ、画面下部の[保存]ボタンをクリックします。
※ このとき、すでに登録された取引等で使用されている勘定科目は、削除対象とはなりませんのでご注意ください。
- 勘定科目の一括削除が開始されます。
再度、業種別勘定科目の一括追加を行いたい場合は、「 【勘定科目の一括追加】 」の手順で再度勘定科目を追加してください。
業種別勘定科目は一覧に表示されたものを一括追加することはできますが、一部の勘定科目のみを選択して追加することはできません。一部の勘定科目のみを使用したい場合は、一度業種別勘定科目を一括追加してから、使用しない勘定科目を手動で削除してください。
参考:固定資産勘定科目における「減価償却に使う勘定科目」の初期設定を変更する
2022年4月以降、中分類が「固定資産」である勘定科目において、減価償却費の仕訳に用いる勘定科目を任意に変更できるようになりました(法人事業所のみ)。
詳細については「 【法人】減価償却費を計上する勘定科目を変更する 」のヘルプページをご覧ください。
参考:補助科目として優先して使用するタグを設定する
仕訳ファイルをエクスポート時、取引先、品目、部門、セグメントのどちらを補助科目にするのかを、「補助科目として優先して使用するタグ」で設定することができます。
下記から選択することができます。
- 取引先
- 品目
- 部門
- セグメント
- なし
なしを設定した場合、補助科目には何も設定されません。
ただし、内訳管理に特定の取引先または品目を登録していた場合、それが補助科目として設定されます。
詳細は「参考:エクスポート時の補助科目について」をご参照下さい。
参考:勘定科目コードの採番について
「勘定科目コードの設定方法」の手順4で[勘定科目カテゴリごとの連番を付与する]を選択した場合は、勘定科目コードとして自動的に採番されます。
勘定科目カテゴリごとに採番される番号の範囲が決まっています。
[勘定科目カテゴリごとの連番を付与する]を選択した場合、一例として下記のように採番されます。
仕入高:「当期商品仕入」に該当 → 701
車両運搬具:「有形固定資産」に該当 → 204
固定資産売却益:「営業外利益」に該当 → 931
[不]更新料:「不動産収入」に該当 → 1502
また、法人および個人事業主の勘定科目のカテゴリーと採番範囲をまとめると下表のようになります。
法人の場合
勘定科目のカテゴリー(小分類) | 勘定科目コードの採番範囲 |
---|---|
諸口 | 0~9 |
現金・預金、売上債権、有価証券、棚卸資産、他流動資産 | 100~199 |
有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産、繰延資産 | 200~299 |
仕入債務、他流動負債、固定負債 | 300~399 |
資本金、新株式申込証拠金、資本準備金、その他資本剰余金、利益準備金、任意積立金、繰越利益剰余金、自己株式、自己株式申込証拠金、他有価証券評価差額金、繰延ヘッジ損益、土地再評価差額金、新株予約権 | 400~499 |
売上高 | 500~599 |
期首原材料棚卸、当期原材料仕入高、期末原材料棚卸、労務費、製造経費、期首仕掛品棚卸、期末仕掛品棚卸 | 600~699 |
期首商品棚卸、当期商品仕入、他勘定振替高(商)、期末商品棚卸、期首製品棚卸, 期末製品棚卸、他勘定振替高(製) | 700~759 |
販売管理費 | 760~899 |
営業外収益、営業外費用 | 900~929 |
特別利益、特別損失、法人税等、法人税等調整額 | 930~999 |
個人事業主の場合
勘定科目のカテゴリー(小分類) | 勘定科目コードの採番範囲 |
---|---|
諸口・未設定 | 0~9 |
現金・預金、売上債権、有価証券、棚卸資産、他流動資産 | 100~199 |
有形固定資産、無形固定資産、投資等、繰延資産、事業主貸 |
200~299 |
仕入債務、他流動負債、固定負債、事業主借 | 300~399 |
元入金 | 400~499 |
収入金額 | 500~599 |
売上原価、材料費、労務費、製造経費、仕掛品 | 600~699 |
経費、製品売上原価 | 700~799 |
繰戻額等、繰入額等 | 800~899 |
不動産収入 | 1500~1599 |
必要経費 | 1700~1799 |
専従給与 | 1800~1899 |