【法人】開始残高を設定する

開始残高の設定方法

1. あらかじめ利用している入出金手段（銀行口座、クレジットカード など）を「口座」として登録します。
   ※ 口座についての詳細は「 「口座」について 」を、口座登録の詳しい方法は「 銀行やクレジットカードを登録する（口座を登録） 」をそれぞれご覧ください。
2. ［設定］メニュー →［開始残高の設定］を開きます。
3. 自社の状況に合わせて、次の中から適切な設定方法を選択します（詳細は各リンク先をご覧ください）。

(1) 新規に設立された法人の場合： ［開始残高を設定］または［前期末の決算書を準備して開始残高を設定］をクリックします。 ※ 負債がある場合は、［前期末の決算書を準備して開始残高を設定］ボタンから登録します。 (2) 前期末の決算書をお持ちの場合： ［前期末の決算書を準備して開始残高を設定］をクリックします。 (3) 弥生会計からお乗り換えの場合： ［CSVで開始残高を設定］をクリックします。 (4) その他の会計ソフトからお乗換えの場合： ［CSVで開始残高を設定］をクリックします。

【開始残高のインポート / エクスポート】

• 開始残高をCSVファイルからインポートする場合：
  画面右上の［インポート］→［csvインポート］をクリックします。
• 開始残高をCSVファイルへエクスポートする場合：
  画面右上の［インポート］→［csvエクスポート］をクリックします。

新規に設立された法人の場合

新設法人の初期設定の流れについては「 freee会計の初期設定の流れ（新設法人の場合） 」をご覧ください。

前期末の決算書をお持ちの場合

1. 設定の前に、事業用の資金をやりとりする銀行口座・クレジットカードがすべて登録されているかを確認します。
   未登録の口座があれば、メニュー［口座］→［口座の一覧・登録］画面から登録します。
   詳しくは、銀行やクレジットカードを登録する（口座を登録）のヘルプページをご覧ください。
2. メニュー［設定］→［開始残高の設定］画面で、［前期末の決算書を準備して開始残高を設定］をクリックします。
3. 前期末の決算書（貸借対照表）がお手元にある場合は、その情報をもとに設定します。［資産の部］の数字を左側の［借方残高］へ、［負債の部］［純資産の部］の数字を右側の［貸方残高］へ転記していきます。
   なお、前年度の決算書に記載されている「繰越利益剰余金」の残高を、開始残高の貸方へ「繰越利益剰余金」として転記します
   
   

   【前期の決算書（貸借対照表）】
   
   【freeeの開始残高の設定】
   

   freeeでは、よく使われる勘定科目はあらかじめ用意されています。
   開始残高の設定が必要な勘定科目を選択し、開始残高の入力をしていきます。

   前期の貸借対照表を確認しながら、［借方科目を追加］か［貸方科目を追加］ボタンを押して必要な勘定科目を選択してください。
   ※ 必要な勘定科目が選択肢になかった場合は「 勘定科目の設定・追加を行う 」を参考に勘定科目を追加します。

   また、開始残高の設定が不要な科目が表示されている場合は［×］ボタンで非表示にすることができます。

   freeeでは「その他預金」や「未払金」などの内訳として、銀行口座名やクレジットカード名の勘定科目（口座）を使用します。銀行やカードごとの残高は、通帳や利用明細などを参照しながら記入します。
   
   なお、各勘定科目について、「品目」または「取引先」の内訳情報を付すことができます。

   ここで取引先別の残高を登録すると、以下の参考で説明のある「前年度から取引継続中の取引先一覧」に自動的に未決済取引が作成されるようになります。
   
   ※ 付すことができるのは、「品目」または「取引先」のいずれかとなります。

4. 登録後、画面下部の「保存」ボタンをクリックします。
5. 保存後は次のダイアログが表示されますので、ご利用状況に応じて選択をします。
    

   「消込用のデータを削除する」にチェック入れた場合、開始残高の登録の際に、内訳を入力した勘定科目から自動作成される未決済取引が作成されなくなります。

   以前から引き継いだ債権・債務に係る取引について、インポートする仕訳などにより決済を登録をする場合など、未決済取引を作成したくない場合には、こちらを選択します。

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参考：「未確定勘定」が表示される場合

開始残高を設定する際、貸方の合計金額と借方の合計金額は一致させる必要があります。もし一致しないまま設定すると、その差を埋める仮の科目として「未確定勘定」という科目が自動で追加されます。「未確定勘定」が表示されている場合は、記入漏れや間違いがないかを確認します。（詳しくは「 開始残高の未確定勘定を解消する 」をご覧ください）。

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参考：freeeご利用前に発生した売掛金・買掛金を取引として登録する

freeeを使いはじめる前の年度に発生した売掛金・買掛金などの未決済残高は、個別の取引として登録して管理することができます。

1. 開始残高として売掛金・買掛金などを登録すると、画面下部に「前年度から取引継続中の取引先一覧」という欄が表示されるので、その中の［取引を登録する］ボタンをクリックします。
   
2.  取引を登録したい勘定科目にて［行を追加］ボタンをクリックし、取引先と取引金額を入力してから［保存］ボタンをクリックします。
   
3. 「前年度から取引継続中の取引先一覧」に取引が追加されます。
   追加された取引のペンマークをクリックすると、詳細の確認と、決済情報の登録ができます。
   

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参考: freee2期目以降の場合に、当期の期首残高を編集したい場合

freeeご利用の2期目以降では「開始残高の設定」のメニューが表示されません。2期目以降の期首残高は、前期から引き継がれた残高となります。

このため、当期の期首残高を修正する際は次のいずれかの手順で行う必要があります。

1. 前期からfreeeで記帳していた場合
一度［決算申告］メニュー →［年度締め］から前年度の編集に戻り、前年度の記帳を「振替伝票」などから修正します。その後に再度年度締めを行うことで、当期の期首残高を正しくすることができます。

2. 前期ではfreeeに登録しただけで記帳に用いていなかった場合
［設定］メニュー → ［リセット］から不要な期間の取引を削除した上で、［決算申告］メニュー → ［年度締め］からfreeeの初年度まで年度を巻き戻します。その後に事業年度開始日を変更し（手順は「 会計期間（会計年度）を変更する 」をご覧ください）、当年をfreee初年度にします。

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参考: 源泉所得税等の預り金を含む創立費等を開始残高に設定する場合のご注意

創立費等で源泉所得税等の預り金を含む費用（例えば、創立登記事務を専門家の方へ依頼した場合の報酬等）を開始残高に設定する場合には、支払金額（額面）を借方残高に、源泉所得税を貸方残高にそれぞれ設定します。
具体例は次のとおりです。

【モデルケース】

• 創立登記事務費用：324,000円
• 源泉所得税：33,080円（10.21％）
• 源泉所得税差引後支払額：290,920円

1. 「創立費」として借方残高へ計上する金額を「324,000円」とします
2.  「預り金」として貸方残高へ計上する金額を「33,080円」とします
   ※ 上記手順1～手順2の入力を行うことより、借方と貸方へ残高を両建てで計上でき、源泉所得税の納付時に手順2の預り金の決済取引登録が可能となります。

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参考：期首日時点のクレジットカードの残高を算出する方法

期首日のクレジットカード残高を、クレジットカードの請求明細に記載されている情報だけで計算する場合、以下のように登録します。

 

例えば、クレジットカードが以下のような締め日・支払い日の場合、記載のような計算方法になります。

締め日・支払い日の例	開始残高の計算方法
「月末締め・翌27日払い」 かつ「一括払いのみ利用」	「1月27日の引き落とし額」
「27日締め・翌27日払い」 かつ「一括払いのみ利用」	「1月27日の引き落とし額」 ＋「12月28〜31日の利用額合計」
「5日締め・当月27日払い」 かつ「一括払いのみ利用」	「1月27日の引き落とし額」 −「1月1〜5日の利用額合計」
「月末締め・翌々月5日払い」 かつ「一括払いのみ利用」	「1月5日の引き落とし額」 ＋「12月1〜31日の利用額合計」
「月末締め・翌27日払い」 かつ「分割・リボを利用」	「1月27日の引き落とし額」 ＋「1月27日の引き落とし後の分割・リボの残高」
「27日締め・翌27日払い」 かつ「分割・リボを利用」	「1月27日の引き落とし額」 ＋「12月28〜31日の利用額合計」 ＋「1月27日の引き落とし後の分割・リボの残高」
「5日締め・当月27日払い」 かつ「分割・リボを利用」	「1月27日の引き落とし額」 −「1月1〜4日の利用額合計」 ＋「1月27日の引き落とし後の分割・リボの残高」
「月末締め・翌々月5日払い」 かつ「分割・リボを利用」	「1月5日の引き落とし額」 ＋「12月1〜31日の利用額合計」 ＋「1月5日の引き落とし後の分割・リボの残高」

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参考：freeeの開始残高に入力された棚卸資産について

棚卸資産の勘定科目で開始残高を入力した場合、期首の振替仕訳を自動で「つくらない/つくる」の選択が可能となります（詳細は「 【法人】棚卸資産の残高を登録する（在庫棚卸） 」をご覧ください）。

「つくらない」を選択した場合、すでに自動作成された期首棚卸の振替仕訳は削除されます。