freee会計を利用開始する最初の年度では開始残高の設定が必要です。開始残高とは、当期の開始日時点での資産・負債・純資産の残高のことです。基本的には、前期の決算書をもとに設定します。
当期の終了時には「年度締め」をすると期末残高が繰り越され翌期の期首残高に反映されるため、再度この設定を行うことはありません。
本ページでは、設立2年度目以降の法人のお客様においてご利用可能な「開始残高設定ウィザード」による開始残高の設定方法についてご案内します。
設立初年度の方や、開始残高設定ウィザードを使用せずに開始残高の設定を行いたい方は、次の各ヘルプページをご覧ください。
- 法人設立初年度で「開始残高設定ウィザード」を使用して開始残高を設定したい方:
【法人】開始残高設定ウィザードで開始残高を設定する(設立初年度) - 「開始残高設定ウィザード」を使用せずに簿記形式で開始残高を設定したい方:
【法人】開始残高を設定する
本記事は【法人】プラン向けのヘルプページです。
目次
開始残高設定ウィザードの事前準備を行う
「開始残高設定ウィザード」は、freee会計の利用開始時に設定が必要な開始残高の登録をサポートする機能です。
会計知識に不安のある方でも、準備した資料を参照しながら画面の案内に沿って金額を入力することで、カンタンに開始残高の登録を完了させることができます。
なお、一度完了した後は簿記形式で登録した場合と同じ状態になり、確認や編集は簿記形式の設定画面で行います。
開始残高の設定を削除すると、再度、設定方法を選択する画面からやりなおすこともできます。
設定を行う前に
設立2年度目以降の場合、freee会計の初期設定は以下の流れで行います。
-
会計期間の設定
これから記帳や決算を行おうとする対象の期間を設定します。
「事業所の設定」画面にて行いますので、あわせて法人名・業種などの基本情報、消費税の処理方法、製造業向け機能を使用するかどうか、などについても設定しておくことをオススメします。 -
口座の登録
利用している銀行口座・クレジットカードなどをfreeeに登録します。
インターネットバンキングなどとの連携設定については後から行うこともできます。
口座を先に登録しておかないと、開始残高を設定する際に口座別の残高入力ができません。 -
開始残高の設定
本ページでご案内するように、当期の開始日時点の資産・負債・純資産の残高を設定します。
まだ①②がお済みでない方は、各ヘルプページを参考に完了させてください。
- 会計期間(会計年度)を変更する
- 銀行やクレジットカードを登録する(口座を登録する)
開始残高設定ウィザードを開始する
開始残高を設定していない状態で、[設定]メニュー →[開始残高の設定]をクリックすると、開始残高の設定方法を選択する画面が開きます。
-
ガイドに沿って入力:
本ページでご案内している開始残高設定ウィザードを利用します。決算書の読み取り機能もあり、会計初心者の方でも画面の説明を読みながらカンタンに入力を進めることができます。 -
簿記形式で入力:
借方/貸方に分かれた表の形式で、勘定科目ごとの残高と取引先別・品目別の内訳を入力します。開始残高設定ウィザードでは内訳入力などの一部が簡略化されているため、簿記知識があり、より柔軟に入力したい方にオススメです。
実際の設定手順は「【法人】開始残高を設定する - 前期末の決算書をお持ちの場合」または「開始残高の設定 - 2期目以降の場合の設定手順」のヘルプページをご覧ください。 -
残高データをインポート:
他社の会計ソフトから出力したCSVデータを取り込んで、勘定科目と補助科目の残高を設定できます。
開始残高設定ウィザードは、おもに会計初心者の方を対象とした機能です。
そのため、ご契約のプランによっては「ガイドに沿って入力」という選択肢が表示されないことがあります。
また、この画面から進むと設立2年度目以降用のウィザードが開きますので、設立初年度用のウィザードを利用したい場合は、画面下部から「初年度向け画面」へ移動してください。
以降は、「ガイドに沿って入力」を選択して開始残高設定ウィザードを開いた場合の設定手順についてご案内します。
ステップごとに入力を進める
各ステップの説明
開始残高設定ウィザードでは、次の5つのステップに沿って、手元の資料を参照しながら情報を入力していきます。
順番 | ステップ名 | 参照する資料 | 詳細 |
---|---|---|---|
STEP1 | 事前準備 | - | 入力を始める前に、ログインしている事業所名と会計期間が正しいか確認します。 また、前期の決算書など必要な資料を確認します。 |
STEP2 | 決算書の内容入力 |
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前期の決算書(貸借対照表)を見ながら、勘定科目ごとの残高を入力します。 |
STEP3 | 口座残高の入力 |
|
STEP2で入力した「現金及び預金」の残高について、銀行口座ごとの残高を入力します。 また「未払金」の残高について、クレジットカードの未払分が含まれている場合は、カードごとの残高を入力します。 |
STEP4 | 債権・債務の内訳を入力 |
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STEP2で入力した「売掛金・未収入金・未収収益・買掛金・未払金・未払費用」の残高について、取引先ごとの残高を入力します。 |
STEP5 | 内容の確認・登録 | - | 入力内容を確認して、開始残高を登録します。 登録完了後は簿記形式の画面に切り替わります。 |
STEP1:事前準備
事業所名と会計期間を確認する
設定を行うにあたって、対象の事業所にログインしていること、会計期間が正しく設定されていることを確認しましょう。
異なっている場合はいったんウィザードを閉じ、事業所の切り替えや会計期間の変更を行って、正しい状態にしてから設定を開始してください。
必要な資料を準備する
前期の決算書など、入力の際に必要となる資料を準備しましょう。
サンプル画像や補足説明も見られるようになっていますので、適宜クリックしてご覧ください。
-
貸借対照表
決算書の1つです。前期末時点の勘定科目の残高を確認できる資料として必須となります。 -
勘定科目内訳明細書
法人税申告書の添付書類です。勘定科目の合計残高だけでなく内訳を詳しく知るために必要です。 -
預金通帳・クレジットカードの利用明細書
勘定科目内訳明細書がない場合、銀行口座の残高やクレジットカードの利用残高(前期にカードを利用して当期に引き落とされる分)を確認するために参照します。
準備ができたら次へ進みます。
STEP2:決算書の内容入力
ここからは、準備した資料を見ながら実際に入力していきます。
「資産の部」「負債の部」「純資産の部」に分かれていますので、前期の貸借対照表の該当箇所を確認し、記載されている勘定科目と残高をすべて入力しましょう。
STEP2の全体を通してのポイントは以下のとおりです。
- よくある勘定科目があらかじめ入力欄として表示されていますが、手元の貸借対照表に記載がないものは「0円」のままで問題ありません。
- 残高に ▲ (三角)が付いている場合は、マイナスを付けて入力してください。
- 入力欄がない勘定科目は[+項目追加]ボタンから追加して入力します。
なお、勘定科目を追加入力する際、選択肢の中に該当の勘定科目が存在しない場合には、新しく勘定科目を作成する必要があります。
詳しくは「勘定科目の設定 - 新しい勘定科目を作成する」のヘルプページをご参照ください。
資産の部
手元の貸借対照表を見たとき、勘定式では表の左側、報告式では最初の部分が「資産の部」です。
サンプル画像内の矢印を参考に、この部分に記載されている勘定科目の残高を入力していきます。
【勘定式のサンプル】
【報告式のサンプル】
- 「現金及び預金」の残高はそのまま入力してください。銀行口座ごとの残高はSTEP3で入力します。
- 「流動資産」「固定資産」「有形固定資産」などのカテゴリー名や合計金額は入力不要です。
「商品」および「原材料・仕掛品・半製品・製品(製造業用)」の残高がある場合、「棚卸仕訳を作る」のオプションを選択すると、期首の日付で棚卸仕訳を自動作成することができます。
作成した仕訳は後で削除することも可能です。よくわからない方は「棚卸仕訳を作る」を選択しておくことをオススメします。
在庫棚卸について、詳しくは「【法人】棚卸資産の残高を登録する(在庫棚卸)」のヘルプページをご参照ください。
負債の部
勘定式では表の右側上部、報告式では資産の部の下に続く部分が「負債の部」です。
サンプル画像内の矢印を参考に、この部分に記載されている勘定科目の残高を入力していきます。
【勘定式のサンプル】
【報告式のサンプル】
- 「未払金」の残高はそのまま入力してください。クレジットカードの未払分が含まれている場合、カードごとの残高はSTEP3で入力します。
- 「流動負債」「固定負債」などのカテゴリー名や合計金額は入力不要です。
純資産の部
勘定式では表の右側下部、報告式では負債の部の下に続く部分が「純資産の部」です。
サンプル画像内の矢印を参考に、この部分に記載されている勘定科目の残高を入力していきます。
【勘定式のサンプル】
【報告式のサンプル】
- 「利益剰余金」「その他利益剰余金」などのカテゴリー名や合計金額は入力不要です。
- 正しく入力できると、「資産の部」の合計金額と「負債の部」+「純資産の部」の合計金額が一致します。
すべての入力が終わったら、画面下部に表示される「資産の合計」と「負債・純資産の合計」に差異がないことを確認します。
各部の合計が手元の貸借対照表と一致していることを確認したら、次へ進みます。
決算書のデータをアップロードして入力を効率化
決算書データをPDFや画像でお持ちの場合、データから勘定科目と金額を読み取って入力欄に自動反映できる機能があります。
うまく読み取れなかった項目は、後から手入力で追加・修正できます。
読み取り可能なデータは次のとおりです。
読み取りを実行した後は、勘定科目や金額をよく確認し、適宜修正してください。
- ファイル形式:JPEG・PNG・PDF
- ファイルサイズ:10MB以下
- PDFファイル:5ページ以内
- 決算書以外の書類が含まれていない(勘定科目内訳明細書など)
- 画像が斜めになっていない
STEP3:口座残高の入力
STEP2で入力した「現金及び預金」の残高について、銀行口座ごとの残高を入力します。
また「未払金」の残高について、クレジットカードの未払分が含まれている場合は、カードごとの残高を入力します。
銀行口座の残高を入力
貸借対照表に記載されている「現金及び預金」の残高は、現金と銀行口座の合計残高となっています。
「預貯金等の内訳書」または各銀行口座の預金通帳を確認して、口座ごとに前期末時点の残高を入力します。
【預貯金等の内訳書のサンプル】
ポイントは以下のとおりです。
- freeeに登録していない口座があった場合は、[+口座を追加]ボタンから口座を追加し、残高を入力してください。
- 前期末時点で残高がなかった口座は「0円」のままで問題ありません。
- 入力した預金残高の合計から「現金」の残高が自動計算されます。
クレジットカードの利用残高を入力
クレジットカードの利用残高とは「クレジットカードを利用して、まだ引き落とされていない金額」のことで、ここではとくに「前期末にクレジットカードを利用して、当期に引き落とされる金額」という意味です。
期末時点のクレジットカードの利用残高は、貸借対照表に「未払金」として記載することが一般的です。
「未払金」の詳細は「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」に記載します。前期の「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」に「未払金」の内訳としてクレジットカードの残高が載っていたら、この画面でカードごとに残高を入力します。
【買掛金(未払金・未払費用)の内訳書のサンプル】
ポイントは以下のとおりです。
- freeeに登録していないカードがあった場合は、[+クレジットカードを追加]ボタンから追加し、残高を入力してください。
- 前期末時点で利用残高がなかったカードは「0円」のままで問題ありません。
- 入力した利用残高の合計から「クレジットカード以外の未払金」の残高が自動計算されます。
なお、「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」がなくても、クレジットカードの残高証明書または利用明細で前期末時点の利用残高を確認することができます。
その残高を「未払金」として計上していたことが確かであれば、カードごとに残高を入力してください。
ここでの入力は、「未払金」のうち「クレジットカードの残高」と「クレジットカード以外の残高」を分ける意味があります。
次に当てはまる場合は、この画面でカードの残高を入力しないでください。
- 「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」に、「未払金」でなく「未払費用」など別の科目の内訳としてクレジットカードの残高が載っている。
- (内訳書は手元にないが)クレジットカードの利用残高を「未払金」でなく「未払費用」など別の勘定科目で計上していた、または未払計上していなかったことがわかっている。
対応方法については「クレジットカードの未払分が「未払費用」の内訳として記載されている場合はどう入力すればいいですか?」をご覧ください。
入力が終わったら次へ進みます。
STEP4:債権・債務の内訳を入力
STEP2で入力した「売掛金・未収入金・未収収益・買掛金・未払金・未払費用」の残高について、取引先ごとの内訳金額を入力します。
該当する勘定科目の残高がない場合、STEP4は表示されません。
勘定科目により入力フォームが分かれていますので、「売掛金(未収入金)の内訳書」と「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」を確認しながら取引先名と金額を入力してください。
ポイントは以下のとおりです。
- 取引先別に管理していない場合は「取引先ごとの内訳がわからない」をチェックしてください。
- 請求書等を参考に、内訳書の記載よりも細かく入力することも可能です。
- 各勘定科目の残高に対して、取引先ごとの内訳として入力した金額の合計が不足している場合、未入力の分は「その他(開始残高ウィザード)」という取引先の金額としてまとめられます。
入力が終わったら最後の確認画面へ進みます。
STEP5:内容の確認・登録
ここまでのステップで入力した内容にもとづいて、勘定科目の残高、取引先ごとの未決済取引、商品などの在庫棚卸が一覧表示されます。各項目が正しいかどうかを確認しましょう。
修正したい項目がある場合は、画面左上の[ < 前の画面に戻る]ボタンから戻って、入力しなおすことができます。
【画面上部】
【画面下部】
問題なければ画面下部までスクロールして、[登録]ボタンをクリックします。
これで開始残高の設定は完了です。
完了後は簿記形式の画面に切り替わり、借方(左側)・貸方(右側)の表として表示されます。
開始残高設定ウィザードを一度完了させると、再びウィザードの画面に戻って編集することはできなくなります。
編集は簿記形式の画面で行います。
設定後の確認・修正方法
開始残高設定ウィザードを最後まで進めて登録すると、簿記形式の画面に切り替わります。
また、[設定]メニュー →[開始残高の設定]を開くと、設定済みの内容が簿記形式で表示されるようになります。
内容を修正したい場合は、[開始残高を編集]ボタンから修正が可能です。
簿記形式での設定方法について、詳しくは「【法人】開始残高を設定する」をご参照ください。
開始残高設定ウィザードを使って初めから設定しなおしたい場合は、[開始残高を削除する]ボタンをクリックして設定前の状態に戻すこともできます。
なお、開始残高の設定はfreee会計を利用開始する最初の年度でのみ行う設定ですので、年度締めを行うと上記の設定画面は表示されなくなります。
参考事項・よくある質問
STEP2で合計残高が一致しません。何を確認すればいいですか?
まず、「資産の部」「負債の部」「純資産の部」それぞれについて合計を確認します。
手元の貸借対照表と合計が一致していない部について、「抜けている勘定科目がないか」「金額の入力ミスがないか」「手元の貸借対照表で ▲ が付いているのに、マイナスを付けずに入力していないか」などに注意して見直しましょう。
特に決算書の読み取り機能を利用した場合は、入力抜けだけでなく、別の部に似た名前の勘定科目が反映されていないかどうかも含めて、一つ一つ確認してください。
稀なケースとして、手元の貸借対照表が正しくないこともあります。
その場合は貸借対照表を作成した担当者や税務署に確認し、差額を「繰越利益剰余金」の金額に繰り入れるなどして合わせてください。
表示される勘定科目以外の内訳や品目ごとの内訳を入力することはできますか?
開始残高設定ウィザードでは、「売掛金・未収入金・未収収益・買掛金・未払金・未払費用」の残高についてSTEP4で取引先ごとに内訳を入力します。
設定を簡略化するため、それ以外の勘定科目については内訳の入力に対応していません。
また、取引先タグに代えて品目タグを入力することもできません。
「長期借入金」など他の勘定科目にも取引先ごとの内訳を入力したい場合、または、「預り金」などに品目ごとの内訳を入力したい場合は、簿記形式の設定画面で入力できます。
開始残高設定ウィザードを最後まで進めて完了させてから、「設定後の確認・修正方法」に従って編集してください。
取引先ごとの内訳を入力すると作成される「未決済取引」とは何ですか?
債権・債務と未決済取引
STEP4で債権・債務の内訳を入力すると、前期末の日付で「未決済取引」が作成されます。
債権(売掛金・未収入金・未収収益など)とは、「まだお金を受け取っていなくて、これから受け取る権利がある」ということです。
債務(買掛金・未払金・未払費用など)とは、「まだお金を支払っていなくて、これから支払う義務がある」ということです。
どちらも前期末の時点で決済が完了していず、当期中にお金を受け取ったり支払ったりする可能性のあるものです。
freee会計では、債権や債務が発生した時点で「未決済取引」を登録しておき、後日、お金を受け取ったり支払ったりした時点で「未決済取引の消込」という処理をします。
「未決済取引の消込」をすると、「未決済」の状態だった取引が「決済済み」になり、債権や債務が解消されます。
このように取引単位で債権・債務の管理をしながら、自動的に正しい帳簿付けができる仕組みになっています。
お金を受け取ったとき・支払ったときの処理
開始残高の設定を完了した後に[設定]メニュー →[開始残高の設定]を開くと、取引先ごとの内訳金額から自動的に作成された「未決済取引」の一覧表が、画面下方に表示されます。
これらの債権・債務についてお金を受け取ったとき・支払ったときは、「自動で経理」を使って銀行口座の入出金明細から消込を行うか、この一覧表の右端にあるアイコンから手動で決済の登録を行います。
口座の同期をしているかどうかによって処理が異なるため、詳しい手順は「未決済取引を消込する(売掛金の入金・買掛金の支払いなど)」のヘルプページをご覧ください。
売掛金・買掛金などの債権・債務について、お金を受け取ったり支払ったりしたときに「売上高」「仕入高」などの勘定科目で取引を登録してしまうミスがよくあります。
前期末までにすでに計上していた「売上高」「仕入高」などを当期で二重に計上することになりますので、正しく消込の処理をしましょう。
未決済取引を削除する
開始残高の設定後に他の会計ソフトから仕訳データを取り込む予定があるなど、「未決済取引」が必要ない場合は、「設定後の確認・修正方法」に従って削除が可能です。
簿記形式の画面で[開始残高を編集]ボタンをクリックし、何も編集せず[保存]ボタンをクリックすると選択画面が表示されますので、「会計期間の途中からfreeeを使い始める方」と「消し込み用のデータ(未決済取引)を削除する」を選択して保存してください。
棚卸仕訳はどこで確認できますか?
STEP2で「棚卸仕訳を作る」のオプションを選択すると、期首の日付で「借方:期首商品棚卸高 / 貸方:商品」のような棚卸仕訳が作成されます。
この仕訳は[レポート]メニュー →[仕訳帳]で確認できます。
また、[決算申告]メニュー →[在庫棚卸]の画面では、詳細の確認だけでなく、棚卸仕訳の削除や再作成も可能です。
クレジットカードの未払分が「未払費用」の内訳として記載されている場合はどう入力すればいいですか?
freee会計では、クレジットカードを1つの「口座」として扱い、カードごとに利用残高を管理します。
設定を変更しなければ、決算書の作成時には口座の残高が「未払金」として集計され、表示されるようになっています。
会計処理の方針によっては、クレジットカードの利用残高を「未払費用」「買掛金」など別の勘定科目で計上することがあります。
開始残高設定ウィザードは「未払金」として計上している場合にしか対応していないため、STEP3ではカードの残高を入力せず、「設定後の確認・修正方法」に従って簿記形式の画面で入力する必要があります。
簿記形式での入力例
例として、前期の「買掛金(未払金・未払費用)の内訳書」に「未払費用」の内訳として「freee VISAカード」の利用残高が載っていた場合の入力方法をご案内します。
開始残高設定ウィザードでは、STEP4で「未払費用」の内訳として「freeeカード」「H社」「I社」という取引先の金額を入力していたとします。
簿記形式の画面で[開始残高を編集]ボタンをクリックすると、各勘定科目の残高と内訳を修正できます。
ここでは、「未払費用」の内訳から「freeeカード」の分を消し、「freee VISAカード」という口座の残高に付け替えます。
「未払費用」の行の[内訳を登録]をクリックして、「freeeカード」という取引先の行を削除し、その分だけ「未払費用」の金額をマイナスして入力しなおします。
また、下部の[貸方科目を追加]をクリックして「freee VISAカード」(カードの口座名)を追加し、先ほど削除した「freeeカード」の金額を入力します。
借方合計と貸方合計に差異がないことを確認して保存します。
クレジットカードの残高をどの勘定科目で計上するか設定する
決算書の作成時にクレジットカードの口座残高がどのように集計・表示されるかは、勘定科目の設定で変更できます。
口座を登録した時点では「未払金」となっていますので、他の勘定科目で計上したい場合は変更してください。
[設定]メニュー →[勘定科目の設定]を開き、一覧からクレジットカードの口座名をクリックすると、編集画面が表示されます。
「表示名(20XX年度の決算書)」の欄に「未払費用」「買掛金」などの勘定科目を入力して、設定を保存します。
クレジットカードの利用残高を未払計上していなかった場合
会計処理の方針によっては、クレジットカードの利用残高を未払金として扱うことなく、銀行口座から引き落とされた日に費用の計上をすることがあります。
freee会計では、クレジットカードのWeb明細サービスと同期して利用明細を取得し、カードを利用した日に取引を登録して費用計上します。
銀行口座から引き落とされた日には「銀行口座 → クレジットカード口座」の口座振替を登録することで、クレジットカードの利用残高(=未払金)が解消されたことを記録します。
クレジットカードの記帳について、詳しくは「事業用のクレジットカードで支払った費用を登録する」のヘルプページをご覧ください。
「引き落とされた日に費用計上する方法」を採用していた場合、前期末の時点で費用計上していなかった分については当期に計上する必要があります。
当期からは「カードを利用した日に費用計上する方法」に切り替わるため、前期に利用した分は当期の期首の日付で計上するとわかりやすいでしょう。
[取引]メニュー →[取引の一覧・登録]画面で、クレジットカード口座からの支出取引を登録して費用を計上します。
この支出取引を登録する点以外は、通常の運用と同様です。
前期の利用分を当期に費用計上する際は、同期機能によって取得できる当期の利用分と二重に計上してしまうことがないようご注意ください。